研究課題/領域番号 |
19K02696
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研究機関 | 宮城教育大学 |
研究代表者 |
津田 智史 宮城教育大学, 教育学部, 准教授 (30726443)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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キーワード | 少年層の言語実態 / 地域社会の言語実態 / 方言教育 / 効果検証 / 話しことば教育 / 鶴岡調査 / 鶴岡方言 |
研究実績の概要 |
近年のことばをめぐる環境の変化にともない、平成29年告示の「新学習指導要領」のなかで共通語と方言、また世代間によることばの違いを意識させること、そしてそれらを理解させることの必要性が謳われている。しかし、現状の国語科教育では、残念ながら地域のことばの理解を進める教育という面において十分であるとは言い難い。 そこで、本研究では、①地域社会における話しことばについて実態調査から明らかにすること、②話しことばの教育実践法を確立・提示することを目指した活動をおこなっている。 2023年度は新型コロナウイルスの影響もほぼ感じられなくなったものの、現地協力者との関係体制に変更・調整などが生じ、予定していた調査の大部分の実施に至らなかった。 ①にかかわる研究課題解決のための根幹を成す調査である話しことばの実態を明らかにする多人数調査について、対面からアンケートに変更するにあたり、調査項目など含め、再検討の余地が生じたことも、実施が遅れている要因である。 山形県鶴岡市の現地協力者との連絡については継続的におこなっており、研究にかかわる調査実現のために、方法や時期の調整を続けてきた。 また、②の目標達成のために教育方法の面の検討については、試験的に方言の意識や方言の役割・機能に関する実践授業などを研究代表者の所属大学の大学生や一般の方向けの研修会でおこなっており、より現場的、実践的な視点からの教育実践と効果検証の方法の検討をおこなった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウィルスの影響により調査の空白期間ができたことと、調査方法の変更に伴う調査実施方法と内容の検討で大幅な変更の可能性がでてきたことがあり、2023年度に予定していた現地での聞き取り調査がおこなえなかったため。 また、現地協力者の所属移動や退職が重なり、調査実施側の組織についても当初計画から変更せざるを得ない状況で、調査実施の準備が遅れたため。
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今後の研究の推進方策 |
2024年度には、次の2つの調査の実施を目指す。 1)言語意識および言語生活に関するアンケート調査 2)少年層の会話データ収録 1)については、小・中・高の児童・生徒を対象に各100名程度で実施予定としている。 2)については、各校種数名ずつ児童・生徒に協力してもらい、会話データ(友人同士の会話:オンライン)の収集をおこなう。 上記の調査データをもとに、話しことば教育の実践的な方法論を検討していく。対象地域のデータ・事例をもとに、話しことば教育に関する授業実践のための方法論の確立を目指す。
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次年度使用額が生じた理由 |
研究体制の問題と調査方法の変更により、研究課題の目標達成にかかわる現地での対面調査を実施できなかった。調査に伴う移動費、準備費、データ整理の人件費などを計上していたが、対面調査の実施が叶わず、使用もできなかった。当初計上していた金額については次年度に回し、研究課題やその目標達成の方法を検討・見直しつつ適切な運用をおこなっていく予定である。
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