| 研究課題/領域番号 |
19K02712
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 高崎健康福祉大学 |
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研究代表者 |
栗原 幸正 高崎健康福祉大学, 人間発達学部, 教授 (80804260)
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| 研究分担者 |
濱田 博文 筑波大学, 人間系, 教授 (20212152)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 半構造化インタビュー書式 / 20年経過後調査の実施 / 当該校開校の背景確認 / 調査者別アンケート項目作成 / 教職員の自己変革の確認 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、短期間に全国区の研究校となった学校の教職員や訪問した教育関係者へのインタビューとアンケート調査を通して、どのような学校経営が行われ、その経営の元で、教職員や学校文化の中にどのような変容が生じて授業変革につながっていったかを解明することである。
この研究目標を達成するため、教育行政等に研究許可を得て、当時の教職員や学校訪問者、教育関係者にインタビュー調査とアンケート調査を行った。調査する中で当時の時代背景や人的関係性、また開校に向けての方向性や具体的な方法など、貴重な話を聴取することができた。しかし、2020年度に入るとコロナ禍で、面接調査が事実上実施不可能となった。
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| 自由記述の分野 |
学校経営
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
当該校には、毎年全国から多くの教職員が研究発表会等に参加していた。その要因は、一つの教育理念が旧来の学校概念を変革し、学校長とその外部者が協働することで学校の教育実践を変えたことにあるとされてきた。しかし、本研究によって開校以前より教育委員会が地域の学校組織や教育内容の質の改善を図るために、戦略的に学校改革を推進していたという事が明確になった学術的意義は大きい。
また、教育委員会が目指した教育力の向上については、校長会等の反発によりすぐには進展しなかったが、当該校に勤務していた職員の教職員としての自己変革が図られ、地域の教育体制が長い時間をかけて変革されたという事実は今後に示唆を与える。
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