| 研究課題/領域番号 |
19K02767
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
久井田 直之 日本大学, 経済学部, 准教授 (00724973)
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| 研究分担者 |
水野 勝之 明治大学, 商学部, 専任教授 (70181899)
裴 光雄 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (60263357)
徳丸 夏歌 立命館大学, 経済学部, 准教授 (40646783)
竹田 英司 松山短期大学, 商科, 准教授(移行) (50748936)
井草 剛 松山大学, 経済学部, 准教授 (80723692)
大坂 洋 富山大学, 学術研究部社会科学系, 准教授 (60272887)
川合 宏之 流通科学大学, 商学部, 准教授 (20756564)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 経済教育と英語教育 / 英語で学ぶ経済学 / 英語経済学 / ガイドブック / オンライン経済教育 / オンライン英語経済教育 |
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| 研究実績の概要 |
3年の研究の１年目として、コロナウイルス感染拡大の影響で、8名の研究者の個々の役割をできるかぎり進める形に変更し、研究実績を上げるように努めた。国内では、2019年の7月に経済教育学会第3回COREプロジェクト研修会を開催し、水野勝之が「2019 RES Nuffield Foundation Workshop: Teaching and Learning with COREの参加報告」、裴光雄が「ユニット18を国際経済論の授業で使用して」、大坂洋が「リーマンショック以降の経済教育とCOREの理念」、久井田直之と研究協力者の新里泰孝が「要点理解につなげる対話形式の導入案」を報告し、CORE-Econの日本の経済教育現場の実用可能性や実践例を示した。そして、日本初の試みとなる「経済教育と英語教育の融合の実現をめざすシンポジウム」を12月に開催し、日本CLIL教育学会西日本支部長である柏木賀津子先生（大阪教育大学）に「経済学教育と英語教育の融合の実現を目指す－CLIL as Competency-based Approach－」を、キャロライン・ハッチンソン先生（日本大学）には「語学教育から見たCLIL教育」をご講演いただき、英語と科目内容の両方の習得を目指す教育法CLILと経済教育を結びつけた。本シンポジウムでは徳丸夏歌が「批判的思考力を育む英語経済教育:Core textbookを用いた英語講義の実践と課題」を研究発表し、CLILとの今後の融合の可能性を探るディスカッションも行った。研究分担者の竹田英司、井草剛、そして川合宏之はCORE-Econのテキストのガイドブック作成に取り組み、和訳の完成などのガイドブックの完成に向けた研究を進めた。一方海外では、CORE-Econの本部（ロンドン）が開催するCORE-Econの教授方法のワークショップに水野勝之が参加した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナウイルスの感染拡大の影響で、2月と3月に予定されていた海外での研究発表、イギリスのCORE-Econ本部の訪問研修とガイドブック作成に向けた意見交換を行うことができなった。また、授業での実践に関しても、カリキュラムの変更等の影響もあり、予定通りには進めることができなかった。2020年度以降もコロナウイルスの影響は残ると思われるため、海外での発表等を海外の情勢を見ながら決め、国内でできる限りの研究会や研修会を複数回開催し、学生の声や現場で使用している教員の声を取り入れながら、実用性の高い英語経済教育教材としてのガイドブックの早期の完成を目指していきたい。ガイドブックの早期完成を最優先事項に考えて、進めていく方向である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年2月以降コロナウイルスの感染拡大に伴い、学会での発表や研究会の実施、海外の学会での発表等が極めて難しい状況になり、研究計画の変更を余儀なくされた。今後のウイルスの状況は現時点で予想できないので、当面は国内での研究成果の公開を中心に予定を組み、海外での研究発表の予定を2020年度の後半と2021年度にスライドさせること、また場合によっては、海外での研究発表を行うために、研究期間の延長も視野に入れて研究を進める。今年度最優先で進めることとして、CORE-Econ“The Economy”のコンテンツの和訳の作成を2020年8月までに行い、その後ガイドブック作成に取り掛かる。特に今回のコロナウイルスによる授業のオンライン化への対応に着目し、ガイドブックの一部コンテンツのオンライン教材化も早急に進め、2020年度の後期、2021年度の前期に完成した一部のガイドブックの運用とフィードバックを得られるようにスピード感を持って、研究分担者と研究を進めていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
計画していた海外出張がコロナウイルスの感染拡大の影響で不可能になったため、繰り越し金額が出た。いつ研究発表が海外で行えるか、わからないため、次年度以降の研究費を前倒して請求し、今後もウイルスの情勢を確認しながら、研究発表予定の学会では本研究の成果を発表していきたいと考えている。
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