| 研究課題/領域番号 |
19K02808
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| 研究機関 | 金沢大学 |
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研究代表者 |
綿引 伴子 金沢大学, 学校教育系, 教授 (90262542)
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| 研究分担者 |
荒井 紀子 大阪体育大学, 教育学部, 特任教授 (90212597)
鈴木 真由子 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (60241197)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 形成的評価 / 探究学習 / 授業開発 / コンピテンシー / 家庭科教育 |
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| 研究実績の概要 |
これまでの調査により入手した資料を分析し、解明されたコンピテンシー獲得や評価手法を参考に日本版家庭科探究型モデルを開発し授業実践により検証した。小学校教員1名、中学校教員1名、高等学校教員2名の研究協力者とともに、合同研究会を6回開催した（8月4日、9月1日、9月29日、10月26日、12月21日、3月8日）。研究会では、モデル授業と評価法の検討、授業実践、振り返りによる授業と評価法の改善を繰り返した。2019年度は、「12才の決定版！マイベストメニュー」（小学校）、「ワクワクMY BAGを作ろう」（中学校）、「住み続けられるまちを考えよう」（高等学校）、「私と家事労働～そしてこれからの家庭生活と社会を考える～」（高等学校）を開発した。2020年度も、引き続き4名の研究協力者との合同研究会により、2019年度開発したモデルをよりバージョンアップしたり、新しいモデルを開発したりする。
3月11～22日に、オーストリアで農業・環境教育大学のJohanna Michenthaler氏に、スウェーデンでウプサラ大学のKarin Hjalmeskog氏と環境教育研究者の浅野由子氏に、フィンランドでヘルシンキ大学のHanna Kuusisaari氏にとカータノコスキ中学校教諭のTuija Laine氏に調査を実施する計画を立てていたが、新型コロナウイルス感染拡大の影響で実施できなかった。そのため、一部についてメールにより情報収集を行った。この調査は2020年度に行う予定である。
形成的評価の1つの方法としてナラティヴの活用について検討し論文にまとめた（2020年10月発行）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究協力者である小学校・中学校・高等学校の教員4名とともに検討を重ねて、授業を実践しながら家庭科の探究型学習・形成的評価モデルを開発した。
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| 今後の研究の推進方策 |
＜2020年度の計画＞ (1)米国現地調査 (2) 北欧・アイルランド現地調査 (3) 国内外の文献調査 (4)家庭科探究型モデルの開発と検証 (5)国際会議における成果発表および情報収集・意見交換 ： 米国現地調査では、フロリダ州立大学のMarsha Rehm氏、探究型学習を実践しているオハイオ州の高校教師Marybeth Motasem氏、地域協働型学習の先駆的実践者であるMarilyn Swierk氏へヒアリングをし情報収集をする。また、2020年8月に米国アトランタで開催される国際家政学会議で成果発表およびワークショップを行う。同時に、参加各国のカリキュラムや評価に関する情報を収集するほか、研究者等との意見交換を行う。さらに、北欧現地調査では、ウプサラ大学のKarin Hjalmeskog氏やヘルシンキ大学のHanna Kuusisaari氏、カータノコスキ中学校教諭のTuija Laine氏等へのヒアリングにより情報を収集する。調査により入手した資料及びヒアリング内容を分析し、解明されたコンピテンシー獲得や評価手法を参考に日本版家庭科探究型モデルを開発し授業実践により検証する。実践検証にあたっては、各学校段階の研究協力者と合同研究会を実施して行う。
＜2021年度の計画＞ (1)国際シンポジウムの開催、(2)家庭科探究型モデルパッケージの作成と公開 (3)研究成果論文の学会誌投稿 ： 6月に国際シンポジウムを開催し、5カ国のコンピテンシー、探究型学習、形成的評価についての報告と意見交換を行う。本研究により開発した家庭科探究型モデルに関する研究成果を発表し議論する。また、11月に家庭科教師対象の公開学習会を開催し、家庭科探究型モデルの発表と検証を行う。体験的に共有し課題を明らかにする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
3月11～22日に、オーストリアで農業・環境教育大学のJohanna Michenthaler氏に、スウェーデンでウプサラ大学のKarin Hjalmeskog氏と環境教育研究者の浅野由子氏に、フィンランドでヘルシンキ大学のHanna Kuusisaari氏とカータノコスキ中学校教諭のTuija Laine氏に調査を実施する計画を立てていたが、新型コロナウイルス感染拡大の影響で実施できなかった。この調査は2020年度に行う予定である。（2019年度：航空チケットキャンセル料発生）
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