| 研究課題/領域番号 |
19K02808
|
|---|
| 研究機関 | 金沢大学 |
|---|
研究代表者 |
綿引 伴子 金沢大学, 学校教育系, 教授 (90262542)
|
|---|
| 研究分担者 |
荒井 紀子 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 名誉教授 (90212597)
鈴木 真由子 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (60241197)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| キーワード | 形成的評価 / 探究型学習 / 授業開発 / コンピテンシー / 家庭科教育 |
|---|
| 研究実績の概要 |
これまでの調査により入手した資料を分析し、解明されたコンピテンシー獲得や評価手法を参考に日本版家庭科探究型モデルを開発し授業実践により検証した。今年度よりあらたに研究協力者3名を加え、小学校教員1名、中学校教員2名、中高学校教員1名、高等学校教員3名の計7名の研究協力者とともに、オンラインによる合同研究会を10回開催した（4月24日、6月5日、7月18日、7月31日、8月28日、10月15日、11月20日、1月8日、2月26日、3月25日）。研究会では、モデル授業と評価法の計画と検討、授業実践、振り返りによる授業と評価法の改善を、各学校種の協力者個人と他メンバーとの協働で実施した。「ワクワクMY BAGを作ろう」（中学校）の授業の改善・検討と再実施を行い、被服製作学習の探究型学習・形成的評価モデルを開発した。日本家庭科教育学会誌への投稿論文を執筆中である。
2022年9月6-10日に米国アトランタで開催された国際家政学会第24回世界会議（International Federation for Home Economics (IFHE) XXIV World Congress）で成果発表およびワークショップを行った。米国現地調査では、ジョージア大学のJackie Ogden氏、探究型学習を実践しているオハイオ州の高校教師Marybeth Motasem氏、地域協働型学習の先駆的実践者であるMarilyn Swierk氏へヒアリングを行い情報を収集した。同時に、フィンランドやスウェーデン、ザンビアなど参加各国のカリキュラムや評価に関する情報を収集するほか、研究者等との意見交換を行った。
オーストリアやスウェーデン、フィンランドでの現地調査を行う計画を立てていたが、新型コロナウイルス感染拡大のため実施できなかった。一部についてメールにより情報収集を行った。この調査は2023年度に行う予定である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究協力者である小学校・中学校・高等学校の教員7名とともに検討を重ねて、授業を実践しながら家庭科の探究型学習・形成的評価モデルを開発した。さらに新たなモデルを開発中である。研究の一部を日本家庭科教育学会や国際家政学会で発表した。現在国内外の学会での発表や論文化の準備を進めている。新型コロナ感染拡大のため北欧等での国外現地調査が行えていないので2023年度に行う。
|
| 今後の研究の推進方策 |
(1) 北欧・アイルランド現地調査 (2)アジア家政学会（マレーシア）における意見交換・情報収集 (3)家庭科探究型モデルパッケージの作成と公開 (4)研究成果の口頭発表や論文の学会誌投稿
北欧・アイルランド現地調査では、アイルランドでセント・アンジェラス大学のKathryn McSweeny氏に、スウェーデンでウプサラ大学のKarin Hjalmeskog氏とマラーダレン大学のLolita Gelinder氏に、フィンランドでヘルシンキ大学のHanna Kuusisaari氏とカータノコスキ中学校のTuija Laine氏に調査を行う。アジア家政学会では参加各国のカリキュラムや評価に関する情報を収集するほか、研究者等との意見交換を行う。
調査により入手した資料及びヒアリング内容を分析し、解明されたコンピテンシー獲得や評価手法を参考に日本版家庭科探究型モデルを開発し授業実践により検証する。実践検証にあたっては、引き続き7名の各学校段階の研究協力者との合同研究会により、開発したモデルをよりバージョンアップしたり、新しいモデルを開発したりする。開発した家庭科探究型モデルの公開と検証を行う。
研究の一部を2024年6月にアイルランドで開催する国際家政学会第25回世界大会（International Federation for Home Economics (IFHE) XXV World Congress）で発表するために研究会を重ねながら準備する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
北欧・アイルランド現地調査を計画していたが、新型コロナウイルス感染症拡大のため現地調査を行うことができなかった。8に記載のとおり、2023年度に行う予定である。
|
