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最終年度に取り組んだ内容として、大学・短期大学基準協会実施の卒業生調査結果の分析を行った。具体的には、卒業後の年数（1年目と3年目、3年目と5年目）の違いにより、在学中に得た短期大学での教育成果実感に相違がみられるかを検証した。結果として、卒業生調査は在学生向けの短期大学生調査の結果と比較しても、類似設問において、教育成果や満足度等の自己評価が高いことが確認でき、それらについては卒後の年数によっても大きな変化が見られなかった。
2023年度が始まり、新型コロナウィルス感染症の感染法上の位置づけが5類になったことより、短期大学卒業生に対するヒアリング調査が可能となったが、短期大学関係者との調整の結果、現職で働いている卒業生への協力が得られず、当初の研究計画は実現できなかった。代わりに短期大学関係者が集まるセミナーにおいて、卒業生調査の実施や活用方法、卒業後データの把握について聞き取りを行った。その中で、特に小規模短期大学では、量的・質的調査によって卒業後まで念頭に置いたデータ収集はハードルがあり、また収集したとしてもデータ数が少ない、または聞き取った内容を整理できず、活用の段階まで結びついていないところが少なくなかった。
本研究課題では、全国調査として短期大学生調査及び卒業生調査の結果をもとに、短期大学教育の現状を可視化し、また量的データでは把握できない、卒業生自体が就業等の経験を通じて実感する短期大学教育の効果を把握する目的で進めてきた。ただ、研究途中に新型コロナウィルス感染症の拡大もあって、対面でのヒアリング調査実施に支障が出るなど、当初計画の一部を遂行することはできなかった。しかしながら、在学―卒業後と連続した短期大学生調査の実践及び分析、研究期間中の短期大学関係者対象のヒアリング調査を通して、短期大学教育の効果が卒業後も一定の評価を得ていることが確認できた。
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