| 研究課題/領域番号 |
19K02921
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| 研究機関 | 白梅学園大学 |
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研究代表者 |
堀江 まゆみ 白梅学園大学, 子ども学部, 教授 (50259058)
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| 研究分担者 |
内山 登紀夫 福島学院大学, 公私立大学の部局等, 教授 (00316910)
小保方 晶子 東京医科大学, 医学部, 客員研究員 (00442088)
桝屋 二郎 東京医科大学, 医学部, 准教授 (70349504)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 性問題行動 / 発達障害女子 / KeepSafe / GoodWay model / 認知行動療法 |
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| 研究実績の概要 |
性問題行動を抱えた思春期の知的障害・発達障害のある青年に対して、「Keep Safe（ｙSOTSEC-ID）」（性的問題行動（HSB）を示す知的障害・発達障害のある青少年と保護者向けのグループ治療プログラム）を実施してきたが、現場のニーズとしては発達障害等のある女子の性問題行動へのアプローチ方法がないことが指摘されてきた。
本研究では、Good Way モデルをコアとしたアプローチ方法を開発することを目的にした「ｇSOTSEC-ID（知的障害や発達障害のある女子青少年の性的問題行動に対するグッドウェイ・グッドライブズアプローチ）」（ｇは女子girl）。
本年は、昨年からの実施対象者をさらに事例を増やして実施した。発達障害等のある女子の性的問題行動の実態と支援課題に関してプログラムを再構成し実施した。対象は性的問題行動を示す知的障害・発達障害のある女子青少年（Ａ高等特別支援学校の高等部2年3年）の合計12人、および知的障害・発達障害のある福祉支援を受けている成人女性5名であった。
プログラム内容はKeep1 Safeの内容を、生徒に対しては12回（1回50分）、成人女性に対しては6回（１回120分）を1クールとして再構成した。ナラティブ、同意の理解、性の基礎知識、共感、Goodwayを選択する、これからのGoodLife 計画である。特に発達障害のある女子の性問題行動の特徴である「異性との性急なコミュニケーションの取り方」や「一般的な段階を踏んだ距離感の取り方」「避妊をしないセックスがなぜ課題であるか」などを理解しやすいように構成した。またプログラム後半には「どこでトラブルを回避することができたか」のストーリを追加した。対象女子の理解には効果的であったことが明らかになった。さらに、事例の特徴に合わせて教材を再構成して、より効果的な方法を定着させることが課題となった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の今年度の研究課題としては、特別支援学校および地域で支援を受けている成人女性でのKeepSafe実践を目標としてきた。研究協力者である学校長やKeepSafe実践の教員等、および地域での福祉実践者らが順調に実践協力をしており、発達障害の女子の対象者へプログラム実施が順調に進められた。これにより、より事例を追加したうえで、学校および地域、また、青年期と成人期での違いを分析することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後、以下の点を推進していく計画である。
① 女子版KeepSafe（gSOTSEC-ID）プログラム内容の検討と教材等マニュアルの完成版作成を進める。これまでの実践成果をもとに、発達障害等の青年女子および成人女性の障害特性および性的問題行動の発生や問題解決方法に合わせた内容をプログラム化していく。その際、視覚的な教材の作成を検討する。プログラム構造は 6領域から検討する。
②イギリスのKent大学の共同研究者らと意見交換をしながら、Kent大学研究者らが進めている予防的プログラムである「KeepSafe for all」との比較をしながら、日本でも学校でのカリキュラムに組み込むことができるセッション回数やプログラム内容にしていく。今後、女子KeepSafeの妥当性を検討していく。
③今後、「女子版KeepSafeプログラム」の効果検証を行う。発達障害等の性的問題行動を示す青年女子20名、成人女性10名に対し プログラムの有効性に関し重ねて効果測定する。予防的・発達支援の取り組みとし、女子青少年の家族、および支援者に対して定期的な事例検討の機会を提供しアセスメントと支援の課題、リソース、困難について話し合うシステム作りを構築することを目的とする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
性問題行動を有する発達障害の事例としては、男子の事例のほうが多く男子のＫeep Safe実践には比較的協力対象者が集まるが、本研究は発達障害の女子を対象としているために、対象となる性問題行動を有する女子の事例が集まりにくかった。このため次年度もＫeep Safe実践事例を増やすことが必要となったため。
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