本研究は、小中一貫教育等で共同研究を進めてきた自治体の協力を得て、評価情報を活かした授業の改善、学校の改善に向けて、それに取り組む学校間のネットワークの構築(Professional Learning Network)、およびそれを持続的に発展させて行くためのTeacher Agency(行為主体)の要素・特性を明らかにし、学校を越えた柔軟な研修組織のモデルケースの構築、そこで用いる研修資料群の開発・評価を目的としている。 1年継続した最終年度の成果として、1) 日本教師教育学会での研究発表(発表タイトルは、データ利活用と Professional Learning Network の構築の試みが学校や教員に及ぼす影響)、2)ECER2023での研究発表(発表タイトルは、A study of the teacher leadership in integrated primary and secondary schools: Focusing on schools that have been successful in Covid-19)3)SITE2023での研究発表(発表タイトルは、A Case study on the transformation process of technology use around 2020)の3つを行った。 1)について、協力市の小中一貫教育の担当者を対象に行った教育データを活用した小中一貫教育の取り組みの評価に関する研修を取り上げ,そこで明らかになったことをまとめた。2)は、調査を通じて、COVID-19の影響下で小中一貫教育を工夫して遂行し、成果を上げた学校の取り組みの特徴を明らかにした。最後に、3)はCOVID-19前後で、学校でのテクノロジーの活用はどう変わり、小中一貫脅校でどのような動きがあったか、調査結果をまとめた。
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