| 研究課題/領域番号 |
19K03036
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| 研究機関 | 金沢工業大学 |
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研究代表者 |
栃内 文彦 金沢工業大学, 基礎教育部, 教授 (50387354)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 技術者倫理 / デザイン思考 / 行動設計としての倫理 / グローバル化 / 工学教育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、社会の科学技術化とグローバル化の急速な進展に呼応して科学技術倫理教育の重要性も増すばかりであることを踏まえ、学習者（学生）や教員の科学技術倫理への積極的・能動的姿勢の涵養を可能とする、デザイン思考（DT）の手法を用いた科学技術倫理教育プログラムの開発に向けた実証的研究を行うことである。令和元年度の研究実績は以下の通りである：
1）日本工学教育協会2019年度工学教育研究講演会で企画されたオーガナイズドセッション＜幸せをつくる技術者教育─ポジティブ・エデュケーション＞にパネリストとして参加、本研究課題の目指していることを紹介した。今後の研究の進め方などについて有益な知見および示唆を得た。
2）マレーシア日本国際工科院（MJIIT：Malaysia-Japan International Institute of Technology）の研究者らと、同校の短期留学プログラム（GMP：Global Mobility Program）を2020年度に金沢工業大学（KIT。研究代表者の勤務校）で実施する（GMP@KIT）ことに関する打合せを行った。GMP@KITでは、10名余りのMJIIT学生が約3週間KITに滞在、KITの研究室に配属され、研究室のKIT学生とともに教育活動を行うとともに、MJIITの必修科目「Ningen Ryoku」を研究代表者が担当し教授する。「Ningen Ryoku」の主要素が技術者倫理であり、GMPの意義を踏まえてDT手法を導入した「Ningen Ryoku」教育の実施に向けた具体的な検討を行なった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
海外研究協力者とともに実施している研究、および、研究分担者として参加している研究課題は、どちらも本研究課題と相補的に研究を行なうことでそれぞれの研究から得られた知見を互いに活用できるが、それらの研究進捗の都合、および、COVID-19の影響で年度末に予定していた諸活動が中止されたことにより、進捗状況は当初予定よりもやや遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究では、国内外で実施される教育活動などへの参画を予定している。そのため、COVID-19の影響により研究計画の大幅な変更が見込まれるが、可能な限り当初計画に沿って以下のように研究を推進する予定である：
1）［2020-21年度］科学技術倫理に対する学生・教員の積極的姿勢の涵養の促進に必要な用件の明確化：KITで担当している「科学技術者倫理」や2021年度実施予定（20年度7月予定のGMPは中止）のGMP@KITに参加するMJIIT学生を主対象とする質問票調査を行い、科学技術倫理教育プログラムへの参加姿勢を調査し、学生・教員の積極的姿勢涵養の促進に必要な用件を明確化する。
2）［2020-21年度］DTと科学技術倫理教育の内容と整合性の確認：2020年度後半あるいは／また21年度前半に、DT手法を導入した教育プログラム（シンガポール理工学院の「ラーニングエクスプレス」）にファシリテーターとして参加して、DT手法を用いた教育プログラムの科学技術倫理教育の観点からの有効性を検証する。
3）［2021-22年度］DT手法を用いた科学技術倫理教材の作成、教材としての有用性の検証：1）、2）から得られた知見を踏まえて、DT手法を導入した科学技術倫理教材を作成する。教材は「科学技術者倫理」やGMPで試用して、その有意性を検証する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）
次年度使用額が約25.7万円となった。これは主に、今年度支払い請求においては物品費として27万円を計上していたが、当該費目における実支出額は0円となったことによる。物品費により研究代表者が研究に用いるデスクトップPCを購入する予定だったところ、実際の研究の進捗などを考慮した結果、今年度は既存設備を用いて研究を進めることとし、購入を来年度以降に見送った。
（使用計画）
上記の次年度使用額を併せて、2020年度の使用予定額は約115.7万円（直接経費）となる。この内、約35万円を研究代表者の研究用ノートPCの購入に充てる予定である（COVID-19感染拡大状況を考慮し、機動性を重んじてデスクトップPCではなくノートPCとし、web会議等のための機器も導入する）。調査・打合せのための出張旅費を75万円計上しているが、出張を抑制せざるを得ない状況が続いているため、実使用額はそうとう少なくなることが予想される。
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