| 研究課題/領域番号 |
19K03082
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| 研究機関 | 山口大学 |
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研究代表者 |
中田 充 山口大学, 教育学部, 教授 (60304466)
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| 研究分担者 |
鷹岡 亮 山口大学, 教育学部, 教授 (10293135)
阿濱 茂樹 山口大学, 教育学部, 准教授 (00361973)
葛 崎偉 山口大学, 教育学部, 教授 (30263750)
吉村 誠 山口大学, 教育学部, 教授 (70141116)
熊谷 武洋 山口大学, 教育学部, 准教授 (20335780)
北本 卓也 山口大学, 教育学部, 教授 (30241780)
野村 厚志 山口大学, 教育学部, 教授 (40264973)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | プログラミング的思考 / プログラミング教育 / プログラミング教材 / ICT活用 / プログラミング教育支援 / 教員研修 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の「校種や教科の枠を超えて教員として求められるプログラミング教育の知識・技能に関する包括的な評価指標を作成し、それに基づいた教員養成における授業や教員研修のためのモジュール型の人材養成カリキュラムとその教材を開発する」という目的に向けて、本年度は、主に小学校算数及び中学校数学科におけるプログラミング教育の従事者に求められる授業実践に関する授業計画立案、ワークシート作成などの知識・技能について提案してきた。
具体的には、小学校5・6年次算数及び中学校数学科の全ての単元についてその内容を調査し、プログラミング的思考の6つの要素のそれぞれについて、どの単元で扱えるかを検討した。次に、どのように授業を実施すれば、児童生徒に身につけさせることが出来るかを検討した。そして、その結果を踏まえて、幾つかの単元について指導案、デジタルワークシート、板書計画を作成した。
さらに、昨年度に引き続き、やまぐち総合教育支援センターと共同して開発しているプログラミング的思考研修モジュールを用いた教員研修、及び学部授業の実践に関わり、現場の教員のプログラミング教育に関する受け止め方や課題意識、教員志望学生のプログラミング教育に関する理解度などを調査した。現状では小学校教員の意欲・関心は高いものの、中学校・高等学校の教員の当事者意識がほとんど無く、まずは小学校算数との接続性を念頭に置いて数学の授業づくりを行う形でプログラミング教育を取り入れることが出来ないかと考え、上記の指導案、デジタルワークシート、板書計画などを作成した。また、山口県高等学校の教頭等を対象とした研修会、高等学校情報科の担当教員が実施している研究会で、小中学校のプログラミング教育について講演を通して意見交換を行い、これからの高等学校における授業づくりについて検討した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2020年度は、小中高校における事例調査、教員研修を通して、プログラミング教育に関する教員の意識や実状に関して引き続き調査する予定であったが、コロナ禍で事例調査、教員研修のほとんどが行うことが出来なかった。その中でも、山口県及びやまぐち総合教育支援センターが行っているプログラミング教育推進事業や研修会に関わり、小学校におけるプログラミング教育の実践事例調査及び指導助言、高等学校におけるプログラミング教育に関する意識に関する意見交換を行った。また、これまでに積み重ねてきた知見を用いて、申請者らが担当する大学の授業や免許更新講習で活用してきている。また、小学校算数科及び中学校数学科におけるアンプラグドなプログラミング教育に関する指導案等を作成した。さらに、本研究の成果の一部分を活用して、国語科におけるICTを活用した試験問題システムの構築と解答結果の検証を行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度は、本研究の最終年度でありその成果をまとめる予定である。具体的には、（1）小学校及び中学校数学におけるアンプラグドなプログラミング教育の指導案・ワークシート・板書計画の充実を図る、（2）Scratch等のビジュアルプログラミング言語を用いた実践事例の調査まとめ、(3) ロボットプログラミング教材を用いた小学校及び中学校技術・高等学校情報科におけるプログラミング教育授業実践などの調査の3点を引き続き行い、最終的にこれらをまとめることで教員として求められるプログラミング教育に関する資質能力の評価規準をまとめる予定である。さらに、昨今様々な組織・学校が作成公開している研修教材、授業用教材を調査し、プログラミング教育に従事する教員に求められる資質・能力を育成するための研修プログラムを作成する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍の影響で国内外出張が取りやめとなったため．当該予算は2020年度中はオンライン等での研修・研究会・情報交換のための機材を購入した．それでも生じた残額については，リモートでの研修会実施等のための貸し出し用タブレット端末の購入費として使用する予定である．
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