| 研究課題/領域番号 |
19K03170
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
菊池 聡 信州大学, 学術研究院人文科学系, 教授 (30262679)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 疑似科学 / 批判的思考 / 超常信奉 |
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| 研究実績の概要 |
科学的な外見を装いながら科学としての要件を欠いている「疑似科学」への無批判な信奉は、一般には非科学的で非合理的思考の一種ととらえられている。しかし、先行諸研究が示すように、この信奉は必ずしも科学的知識や教育の欠如にのみ原因を求めることはできない。本研究では疑似科学的な信念の形成と強化の過程を規定する認知的要因や環境要因を幅広く検討し、科学への関心を疑似科学信奉や超常信奉へと変化させる促進要因を見いだすことを目的とする。特に中高生の段階での素朴な科学的・合理的思考が、疑似科学や超常現象の受容と正の関連をもつ現象に注目し、未分化なまま保持される科学と疑似科学への関心や態度が、成人期への発達や教育の過程の中で、どのような要因によって科学的思考と疑似科学的信奉に分離していくかを明らかにするため、広範な層を対象とした疑似科学に関連する変数の調査データを収集する。これらのデータ分析から、疑似科学信奉の欠如モデルの問題点を明確にし、それを補完する実践的教材を提案することで、より適切な科学リテラシー教育につなげていくことを目的とする。
本年度においては、この計画にもとづいて高校生、大学生、小中学校教員を対象とした質問紙調査を継続的に実施し、疑似科学信奉自体の構造分析を行うとともに、信奉を規定する諸要因を多面的に分析し、翌年度に予定するさらに大規模な調査と、社会的認知研究で用いられる測度を用いた実験的検討への基礎データを収集することができた。また段階的に分析して得られた知見について、心理学系の諸学会で発表し、関連研究者とディスカッションを行って、研究計画の改善を行うことができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は、有効データ数大学生325人,高校生79名,小中高学校教員111名を対象とした、疑似科学と関連する認知的諸要因についての質問紙調査を継続的に行った。これらのデータをもとに、疑似科学信奉を態度ではなく知識の面から測定する尺度構成を試みると共に、疑似科学信奉に影響を与える特性として、批判的思考態度や向社会的行動、科学リテラシー、情報処理スタイル、超常信奉、確率推論課題などの関連性についての分析を行った。この分析の一部をもとに「善意で援助行動を志向する人が、科学リテラシーの欠如から疑似科学の濫用に至る」といった、しばしば人口に膾炙される仮説にもとづいて分析を行った。その結果、疑似科学信奉と向社会的行動尺度に有意な正の関連性が認められたが、科学リテラシーとのの交互作用は見られず、知識の有無にかかわらず、超常的な現象への肯定的態度が向社会的行動に関連する可能性が示唆された。また、認知の二重過程モデルにもとづいた情報処理スタイルのうち直観性が、疑似科学信奉に一貫して正の関連性を持つことも確認された。これらの分析結果について、翌年度の日本心理学会第84回大会にて発表を行うこととした。また本年度には、疑似科学信奉を多面的にとらえた場合、批判的思考態度との間に正負の異なる関連性が見られたことについて日本心理学会第83回大会において報告（単独）し、また疑似科学信奉とインターネット利用行動の関連性について日本教育心理学会第61回大会にて報告(連名）を行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度の調査データによって、疑似科学信奉の欠如モデルを修正・補完する知見が一部得られたと考えられる。しかし、調査実施の制約から、すべての測定変数について十分な検証が行えておらず、引き続き尺度項目の精選と分析法の改良を行い、有効な知見を得る努力を進めたい。また、新たに設定した知識ベースと態度ベースの疑似科学信奉尺度の妥当性や信頼性に検討の余地がある点や、疑似科学信奉の因子構造が対象とした年齢層によって異なることなど、新しい検討課題も明らかとなった。こうした課題への解決を試行しつつ、疑似科学信奉と関連する認知的要因を測定する質問紙調査を、規模を拡大して引き続き実施する予定である。特に中高生と一般社会人層を対象として広く調査を行い、科学的思考が、逆に疑似科学信奉を受容してしまうメカニズムについて、どのような認知過程が介在するのかについて検討を行い、得られた結果から、この認知バイアス自体を理解する教材プロトタイプの作成につなげていきたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
調査の対象とした高等学校で調査用紙の印刷や調査実施を担当してもらったため、調査実施の費用が当初予定より抑えられた。次年度において調査対象を増やして多面的な検討を行うために、これらの予算残額を活用していきたい。
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