| 研究課題/領域番号 |
19K03307
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
大里 絢子 弘前大学, 医学研究科, 助教 (80597162)
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| 研究分担者 |
廣田 智也 弘前大学, 医学研究科, 客員研究員 (20832041)
斉藤 まなぶ 弘前大学, 医学研究科, 准教授 (40568846)
坂本 由唯 弘前大学, 医学部附属病院, 助手 (60770386)
高橋 芳雄 弘前大学, 保健学研究科, 准教授 (70760891)
辰巳 愛香 大阪大学, 連合小児発達学研究科, 特任助教(常勤) (80600551)
森 裕幸 弘前大学, 医学研究科, 特任助手 (60848307)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 自閉スペクトラム症 / 発達障がい / 早期療育 |
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| 研究実績の概要 |
目的：Early Start Denver Model (ESDM)は、生後12ヶ月から48～60ヶ月までの自閉スペクトラム症（ASD）児を対象とし、海外において効果が検証されている超早期介入法であるが、日本国内の機関や療育施設では、時間および療育者数の制約のために海外と同様の枠組みを提供することが難しい現状である。そのため本研究では、日本の現状に合わせて提供可能なプロトタイプを作成し効果検証を行うこと、ESDM治療者の地域レベルでの人材育成を促進することを目的とするものである。
研究実績：①ESDMの人材育成－精神科医1名がESDM認定セラピストの申請を行い、認定を得るためのトレーニングを受講している。②ESDMの実施とプロトタイプの作成－ESDMへのリクルートを行うために、2020年度に弘前大学医学部附属病院を受診した4歳以下の乳幼児71名に対して自閉症評価としてAutism Diagnostic Observation Schedule 第２版（ADOS-2）、SRS-2対人応答性尺度（SRS-2）、適応行動尺度としてVineland-II適応行動尺度（Vineland-II）、知的レベル評価としてWPPSI-IIIまたは田中ビネーVを実施し、精神科医による診断が行われた。ESDMの実施は、2019年度9月から1名に対して継続で行っている。2019年10月より、大阪大学などのESDM提供者および精神科医とともに自閉症と診断された児、また社会性に問題を有し療育が必要と判断された児へのESDMを含めた早期療育の効果検証のための研究グループを作り、研究実施計画を作成している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
ESDMの特徴として、おもちゃを介した遊び、および身体接触を介した遊びが主な方法である。現在ESDMは全ケース医療機関にて行っているため、新型コロナウイルス感染症（Covid-19）への感染予防の観点から、定期的な来所・介入が難しい状況である。Covid-19が前年度よりも拡大している状況は想定外であり、同様の理由で新規のリクルートも進められていない。また、ESDM実施の中断によりセラピスト資格取得のためのステップも進みにくい状況が継続している。ESDMアドバンスワークショップも行われなかっため認定セラピスト増員の目標が滞っている状態である。
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| 今後の研究の推進方策 |
Covid-19への予防を徹底した上で、ESDMによる介入およびセラピスト資格取得ステップの進行を進めていく。
当初は認定セラピストによるESDM実施を計画していたが、Covid-19のため認定取得のためのステップを進めることが難しい状況を考え、アドバンスワークショップ受講修了者が認定セラピスト指導の下実施するESDMも評価の対象と入れることでデータの収集をよりスムーズにする。
大阪大学などのESDM提供者および精神科医らにより構成された研究グループとともに、自閉症と診断された児、また社会性に問題を有し療育が必要と判断された児へのESDMを含めた早期療育の効果検証のための研究実施計画を作成し、各研究機関の承認を得たのち、新規ケースのリクルートを行い、同意が得られた乳幼児に対して介入を開始する。
引き続き地域の保健師、療育関係者、臨床心理士などに対してESDMの紹介を行い、ESDM認定セラピスト資格取得を希望する者をESDMアドバンスワークショップに派遣し、ESDM提供者およびセラピストの増員を図る。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染症により研究発表を行う場である各学会、また関連研修がオンライン開催となったことで旅費が不要となったこと、同様の理由でESDMの実施やリクルート自体が滞り、実施に要する検査キットなどの物品の購入が少なかったこと、取得できたデータ数も少なく、データ入力などを行うための人件費を使用しなかったことなどが理由である。
今後は新規ケースの増加に伴い要する検査関連物品の購入として、新規に取得するデータの増加が予定されるため、データ入力人員の人件費として使用する。また学会が現地で開催されることとなれば、旅費としても使用する。
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