| 研究課題/領域番号 |
19K03334
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター |
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研究代表者 |
篠崎 未生 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 睡眠・覚醒障害研究部, 科研費研究員 (30813828)
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| 研究分担者 |
新畑 豊 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院, 部長 (80501212)
佐竹 昭介 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院, 部長 (50508116)
櫻井 孝 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, もの忘れセンター, センター長 (50335444)
三浦 久幸 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院, 部長 (20270481) [辞退]
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 虚弱予防 / 心身相関 / 再入院予防 / 心理的レジリエンス / 身体機能低下 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，急性期治療後の高齢入院患者の虚弱を予防し，身体的回復を促進するための心理的支援に関する知見を得ることを目的としている。2021年度は，高齢入院患者の急性期治療後の身体的，心理的フレイルに関わる要因を検討した。
高齢者が急性期治療のために入院すると，2週間程度の安静臥床であっても身体機能が低下することから，身体機能を回復させるためのリハビリテーションが行われているが，その効果にはかなりの個人差がある。そこで，急性期治療後の高齢の入院患者がリハビリテーション後にどの程度，身体機能が回復するかを予測しうる因子について検討を行った。その結果，急性期治療後の身体機能のレベルを統制後も，入院前の身体機能が高く，急性期病棟での入院日数が短く，急性期治療後の認知機能が高い患者では，退院時の身体機能得点が高く，退院時の身体機能の回復において，認知機能の高さも重要であることが明らかとなった。
また，高齢者が急性期治療のために入院すると，しばしばADL(Activity of Daily Living)が大きく低下するが，そのことで抑うつを悪化させる患者もいる一方で，心理的健康を良好に保つ患者もいる。そこで，ADLが低下しても心理的に良好な状態を維持する要因として，心理的レジリエンスに着目し，心理的レジリエンスの高低が，急性期治療後のADL低下と抑うつとの関係を調整しうるかを検討した。その結果，急性期治療後の抑うつのレベルを統制後も，急性期治療後のADLが低下した患者の方が退院時の抑うつは高いが，急性期治療後の心理的レジリエンスが高い患者では，退院時の抑うつが低く，急性期治療後の抑うつの軽減において心理的レジリエンスが有効であることが示唆された。
これらの成果を2021 Regional IPA / JPS Meetingで発表を行った。また，海外ジャーナルへの原著論文投稿を予定している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本来であれば，心理的レジリエンスに関するデータを追加収集する予定でいたが，2020年度に続いて2021年度も，新型コロナウィルスの流行により，入院中の高齢患者を対象とした新規データの収集は困難な状況が続いた。さらに，2021年12月に本研究のフィールドである国立長寿医療研究センターの地域包括ケア病棟が新型コロナウィルス感染患者専用病棟として運用されることとなり，追加データの収集は絶望的な状況に陥っている。新型コロナウィルスが収束後，地域包括ケア病棟として再稼働予定であるが，研究期間内に再稼働できる見通しは立っていない。
そのため，すでに収集済みの723名分の入院中のデータと退院後のデータを中心に解析を行ったが，計画変更を余儀なくされた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は，退院後早期に再入院，死亡に至った患者の心理的，身体的特徴を明らかにし，再入院予防に有効な心理的支援について検討を進める。またこれまでの解析結果を論文として投稿する。
本研究のフィールドである国立長寿医療研究センターの地域包括ケア病棟は，現在，新型コロナウィルス感染患者専用病棟として運用されており，研究期間内の追加データ収集は絶望的な状況である。そのため，新規データの収集は行わず，すでに収集済みのデータと追跡調査の結果を中心に解析を行い，論文としてまとめ，成果還元を目指す予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルスの流行に加え，研究者の異動もあり，年度途中で研究環境が大きく変わり，大幅な計画変更を余儀なくされた。状況が落ち着くまでデータベース更新等の大がかりな研究費執行を見送ったため，次年度使用額が生じた。現在，データベースの更新作業を進めている。また，論文投稿費および英文校閲費に関しても，2022年度中に執行予定である。
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