| 研究課題/領域番号 |
19K04022
|
|---|
| 研究機関 | 国立研究開発法人防災科学技術研究所 |
|---|
研究代表者 |
田中 佐千子 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 地震津波火山ネットワークセンター, 主任研究員 (30551535)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| キーワード | 歪みエネルギー |
|---|
| 研究実績の概要 |
地震が発生すると，地下に蓄積された歪みエネルギーのバランスが変化する．この変化によって，規模の大きい地震（本震）の後には，続いて多数の地震（余震）が発生することが知られている．余震活動の分布を説明する際，これまではクーロンの破壊基準が広く用いられてきたが，本研究では，歪みエネルギーそのものの変化の観点から，余震活動の評価を試みる．
本年度は，日本列島内陸域の地震（2003～2020年，深さ20km以浅，マグニチュード6.1～7.3，12個）について，本震による剪断歪みエネルギー変化と余震活動の対応関係を調査した．2016年熊本地震では，本震によって剪断歪みエネルギーが増加した領域に余震の約8割が集中して発生していたことが明らかになった．剪断歪みエネルギーの増加域に余震活動が集中する傾向は，6つの本震－余震系列でみられ，相関の有無に本震規模や断層タイプ，余震の規模分布による違いは確認されなかった．一方，相関がみられた事例は，余震活動の減衰がやや早い傾向をもち，本震規模に対する平均的な余震域面積と比較して余震域が広いことが明らかになった．
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
調査対象を中規模程度の本震まで拡大し，歪みエネルギー変化と余震活動の対応関係を調査した．相関のみられる事例について，余震活動に共通してみられる特徴を評価し，歪みエネルギー変化に基づく余震活動評価の妥当性の検討を進めることができた．
|
| 今後の研究の推進方策 |
歪みエネルギー変化と余震活動の対応関係にみられる特徴，地域ごとの共通点や相違点を評価し，それらをもたらす要因を考察する．
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
学会・研究集会への参加のため，旅費を計上していたが，オンライン実施となり，未使用額が生じた．
未使用額は，次年度の学会・研究集会への参加・発表の経費に充てる予定である．
|
