日本国内に存在する種々の土木インフラは老朽化が進み、維持管理に要する費用が加速度的に増加すると予想されており、早期の異常検出手法が求められている。本研究では、点検に関わる負担を大幅に軽減することを目的として、上昇軌道(南→北)画像、下降軌道(北→南)上で取得された衛星合成開口レーダ (synthetic aperture radar: SAR) 画像に加えて、電子基準点等の外部データを利用し、対象地物の三次元変動速度を推定する技術を確立した。土木インフラの中でも空港、堤防に着目し、それら以外にも高速道路周辺の山地における地盤変動を高精度に推定する方法を検討、確立した。
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