| 研究課題/領域番号 |
19K04728
|
|---|
| 研究機関 | 三重大学 |
|---|
研究代表者 |
永井 久也 三重大学, 工学研究科, 教授 (40283402)
|
|---|
| 研究分担者 |
岩田 剛 三重大学, 工学研究科, 技術専門員 (20636542)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
| キーワード | 自然排煙 / 直線中廊下 / 排煙性状 / 回廊型中廊下 / 外気風 |
|---|
| 研究実績の概要 |
第二年度である令和２年度（２０２０年度）においては、本研究目的の第一番目の項目である「非火災空間である中廊下に火災発生空間からの漏煙があった場合の、自然排煙時の漏煙量と排煙口面積の関係の定量的検討」を第一年度に引き続き検討を行った。さらに、「非火災空間である中廊下に火災発生空間からの漏煙があった場合の、機械排煙時の漏煙量と排煙口間距離の関係の定量的検討」についても検討を開始した。前者の「非火災空間である中廊下に火災発生空間からの漏煙があった場合の、自然排煙時の漏煙量と排煙口面積の関係の定量的検討」については前年度の検討により、外気無風時を条件として、直線中廊下および回廊型中廊下の有効に排煙可能な開口条件を明らかにした。そこで、本年度は外気無風時に有効な自然排煙が期待できる開口条件時に平均的な外気風が生じている場合の影響について検討を行った。その結果、直線中廊下の場合は、排煙口面に垂直に外気風が生じている場合は問題ないが、開口面に平行に外気風が生じている場合は排煙性状が極端に低下することが明らかとなった。また、回廊型中廊下の場合には、外気風は風向によらず自然排煙性状に悪影響を与えることが明らかとなった。本年度実施の後者「非火災空間である中廊下に火災発生空間からの漏煙があった場合の、機械排煙時の漏煙量と排煙口間距離の関係の定量的検討」については、次年度の検討の予備検討として、法的には一般的に必要とされていない排煙のための給気条件について定量的な検討を行った。その結果、給気口の位置や面積がは機械排煙性状に比較的影響が大きいことが明らかとなった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
共同住宅、ホテル、商業ビル等の建築物の避難経路となる共用廊下は火災安全区画としての機能が要求されるため排煙設備の設置が義務付けられており、現行のルールでは、通常の火災発生の可能性の高い居室と同様のルールによりその最小排煙口面積や排煙口間距離が規定される。したがって、中廊下型あるいは回廊型の集合住宅やホテル等においては、その長さが30m以下である場合には、廊下の床面積は比較的小さい場合が殆どであるため、その一方の端部のみに規定面積以上の自然排煙口を設ければ、法的な基準を満足する場合が殆どである。また、機械排煙方式の場合についても、最長60ｍの廊下中央に機械排煙口を一つ設ければ、同様に法的基準を満足し、現実的にこういったケースの建築物は非常に多い。研究初年度である昨年度には、比較的単純な直線中廊下及び超高層ビルでしばしば計画される回廊型中廊下に自然排煙方式を採用した場合の廊下の排煙性状をCFDにより定量的に検討したが、当初予測していた通り、単に建築基準法を満足した排煙口では、隣接する居室で発生した火災の漏煙を十分に排煙することは難しいことを定量的に明らかすることができ、さらに、どのような開口条件が必要であるかを明らかにした。第二年度である本年度は、上記初年度の結果を踏まえ、平均的な外気風が生じている場合について、外気風が自然排煙性状に与える影響について明らかにした。また、第二年度に実施予定であった「非火災空間である中廊下に火災発生空間からの漏煙があった場合の、機械排煙時の漏煙量と排煙口間距離の関係の定量的検討」についても検討を開始することができており、研究実績の概要で示した有用な知見を得ることができた。以上から、その進捗は概ね順調に進行していると判断する。
|
| 今後の研究の推進方策 |
本研究課題の最終年度である令和３年度（２０２１年度）においては、前年度までに検討した本研究課題の第一目的の成果を踏まえ、直線中廊下に自然排煙方式を採用した場合の外気風対策の検討を行うと共に、前年度に引き続き「非火災空間である中廊下に火災発生空間からの漏煙があった場合の、機械排煙時の漏煙量と排煙口間距離の関係の定量的検討」の検討を行う。さらに、本研究の最終的なまとめとして、安全区画である廊下等における自然機械排煙方式の必要排煙口および排煙のために必要な給気口面積、機械排煙口間距離等の適切な条件を基に安全区画である共用廊下の適切な排煙方式の類型化を目指す。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）新型コロナの影響で成果発表がオンライン方式となるなど、交通費等で当初予定との差が生じた。
（使用計画）今年度購入予定の電子計算機に充当する。
|
