世界保健機関(WHO)が2018年に住まいと健康に関するガイドライン(WHO Housing and health guidelines)を公開したように、現在世界中で住環境と居住者の健康状態の関係について注目が集まっている。居住者の健康を維持増進するためにも良好な住環境の形成が極めて重要であるが、そのためには相応のコストが発生し、良質な住宅ストック形成の障壁となっている。そこで、本研究は、住環境改善に伴う居住者の健康状態改善効果を経済便益換算することによって、住環境改善のインセンティブを提示するものである。さらに、我が国の住宅政策の費用対効果の推計にも貢献するものである。
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