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2019 年度 実施状況報告書

水稲再生二期作栽培における再生茎発育の遺伝的変異と収量形成

研究課題

研究課題/領域番号 19K06006
研究機関明治大学

研究代表者

塩津 文隆  明治大学, 農学部, 専任講師 (60543907)

研究分担者 加藤 洋一郎  東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 准教授 (50463881)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2022-03-31
キーワード水稲 / 再生二期作 / 多収性
研究実績の概要

イネの年間生産量を上げる方法のひとつに、年2回の田植えを行う二期作栽培が考えられる。しかし、温帯地域や熱帯天水田では、低温や渇水のため、イネの栽培可能期間は最大200日前後であるため、二期作栽培は行うことは難しい。一方、収穫後のイネ刈り株から再生する茎から籾を再度得る再生二期作栽培は限られた栽培可能期間で収穫に至る利点がある。そこで、本研究では水稲再生二期作栽培で年間生産量を高めることを目指し、再生茎の萌芽形成の生理生態機構の解明、再生二期作に適した品種の同定を研究目的とした。
ポット試験において、収穫時の刈り高の違いによる再生茎の萌芽が一期作目のどの分げつから発生し、これらが収量形成にどのように影響するのかを調査した結果、一期作目の2次分げつから発生する再生茎が収量に貢献していた。しかし、一期作目と比較して、再生二期作目は1穂籾数と登熟歩合が大きく低下したことから、両形質の向上が重要であると示唆された。再生二期作栽培の北限地と考えられる南関東において、多様な早生水稲15品種を早期栽培および晩期栽培し、生育特性および収量特性を圃場試験から確認した。籾収量は早期栽培の方が晩期栽培より約20%多かった。供試品種の中から水稲再生二期作栽培に適した日本の早生水稲が選択された。一方で、外国の早生水稲には晩期栽培で収量性に優れるものも見つかったが、早期栽培では耐冷性の付与が不可欠であると考えられた。また、早生水稲の収量の品種間差異には地上部乾物重・総籾数・登熟歩合が関係することが明らかになった。生育日数が長いほど地上部乾物重が大きい傾向があったが、総籾数は積算温度と関係が無かった。よって、生育期間を短縮しても収量性が低下しない早生水稲の育成においては、穂重型の効率的なシンク形成が重要であると推察された。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

萌芽形成と収量形成の解析において、1期作目の茎から再生二期作目の萌芽の出現・生長、1穂籾数の形成にいたるまでの詳細なデータを得ることができ、現在解析を進めている。また,多様な水稲品種を用いた栽培試験から再生二期作栽培に適した水稲品種が選定され,その生育特性を評価した。さらに、鹿児島県において再生二期作栽培の収量評価を行い、再生二期作目の収量を増加させるために必要な形質が明らかとなった。

今後の研究の推進方策

刈り取り高さ処理、追肥処理、栽植密度処理などの栽培要因の変化が萌芽形成、再生二期作目の収量に及ぼす影響について検討する。また、これらの要因が再生能力の品種間差を生じさせるのかを解析する。さらに、選抜した早生水稲の生育特性、収量関連特性を比較し、再生二期作目の収量ポテンシャルを評価する予定である。これらの結果を取りまとめて、学会発表や学術論文として報告する。

次年度使用額が生じた理由

2019年度(2020年3月)にインドネシアへ再生二期作栽培の現地調査を行うための3名分の旅費として,直接経費を使用する予定であったが,コロナ禍の影響で渡航制限が行われたため,インドネシア渡航をキャンセルした.そのため,次年度使用額として生じた.2020年度は,コロナ禍の状況を確認しつつ,渡航制限が解除された場合,インドネシアおよびザンビアの1カ国あるいは2カ国の海外調査旅費として使用する.

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2020

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] 異なる刈り高および追肥処理が水稲再生二期作の再生能力と収量に及ぼす影響2020

    • 著者名/発表者名
      小林弘季・柴田菜々子・塩津文隆
    • 学会等名
      第249回日本作物学会講演会
  • [学会発表] 水稲再生二期作栽培におけるインディカ,ネリカの再生茎の発生と収量形成2020

    • 著者名/発表者名
      柴田菜々子・塩津文隆
    • 学会等名
      第249回日本作物学会講演会
  • [学会発表] 水稲再生二期作栽培導入のための早生品種の生育特性評価2020

    • 著者名/発表者名
      古澤千花・Xie, Weiyi・塩津文隆・加藤洋一郎
    • 学会等名
      第249回日本作物学会講演会

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公開日: 2021-01-27  

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