| 研究課題/領域番号 |
19K06264
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分41010:食料農業経済関連
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| 研究機関 | 近畿大学 |
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研究代表者 |
増田 忠義 近畿大学, 農学部, 准教授 (50293923)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 気候変動対応スマート農業 / 国際共同研究 / 農村農家世帯訪問調査 / 行政・NGOとの協働 / 多様なステークホルダーとの交流 / 多品種稲作とリスク分散 / 作付品種と農法の選択 / 科学知と在来知の融合 |
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| 研究成果の概要 |
インド国オディシャ州内2村にて農家世帯訪問調査を実施した。両村ともベンガル湾沿岸に位置し、サイクロンの他、干ばつ・洪水の被害を受けやすい脆弱な自然条件下、少数民族が生計を立てている。年々の異常気象ひいては気候変動対応として、各農家が耕作する複数の水田に複数品種のイネが作付けされている。在来種・近代種を合わせて様々な形質（多収、耐旱、耐水、耐病虫害、浮稲、短茎など）のイネが栽培され、水田の景観は市松模様となる。2村の調査対象98農家においてのべ35品種以上のイネが作付けローテーションされていることが分かった。どのような農家がどのような条件のもと品種選定・作付けを行っているか集計・分析した。
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| 自由記述の分野 |
農業資源経済学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の成果の学術的意義は、「気候変動対応スマート農業」が必ずしも最新の技術・科学的知見の導入・適用にとどまらないことを示すことである。20世紀の「緑の革命」が推進した多投入・多収量型農業に代わる21世紀の環境保全型農業への転換が急がれるところ、各地域の自然条件・社会条件を踏まえた「伝統知」「在来知」を取り入れた農業システムの構築が求められている。
農学分野において科学知と在来知を融合する超学際的アプローチの重要性・必要性を示す。社会的意義として、気候変動対応が求められる多くの自然・社会両条件とも不利地域における農業振興プロジェクトのあり方・進め方に新たな視座・評価軸を提示した。
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