| 研究課題/領域番号 |
19K07901
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分52010:内科学一般関連
|
|---|
| 研究機関 | 日本医科大学 |
|---|
研究代表者 |
塚田 弥生 日本医科大学, 医学部, 准教授 (20301567)
|
|---|
| 研究分担者 |
安武 正弘 日本医科大学, 大学院医学研究科, 大学院教授 (70281433)
清水 渉 日本医科大学, 大学院医学研究科, 大学院教授 (50399606)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | 海外業務渡航 / 産業医学 / COVID-19 / ビジネス渡航 / 日本 |
|---|
| 研究成果の概要 |
目的：ポストCOVID-19時代の短期海外業務渡航者の健康課題について検討。 方法: 2021年9月、上場企業3,845社にアンケートを実施。 結果:251社が回答（回答率6.5％）このうち企業131社（52％）が海外渡航を要していた。パンデミック後のビジネス渡航について44%は必要性は不明としたが、64％が重要と回答。出張者の健康課題は、パンデミック前は、旅行中に発症する疾患（42％）、感染症の予防や生活習慣病管理、パンデミック後は、COVID-19を含む感染症(48％)、渡航中の疾病、生活習慣病管理であった。結語：パンデミックも出張は必要であり、出張者に対し包括的健康管理が望まれる。
|
| 自由記述の分野 |
総合診療・総合内科
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
社会経済活動のグローバル化に伴い、ビジネス渡航は拡大傾向にあった。しかし、COVID-19パンデミックにより海外出張は停止し、ICTの活用により海外渡航の役割も変化した。本研究では、ポスト・パンデミック時代のビジネス渡航を展望し、出張者の健康課題を調査した。その結果、アジア・北米圏において製造業を中心に業務渡航が継続されることが明らかになった。新興再燃感染症の懸念に対し、予防だけでなく、出張・復帰の業務にも支援が求められていた。また、出張者の心身の健康を維持するため包括的な健康管理が必要であることも明らかにした。本研究は、新たな国際化時代における産業衛生管理の必要性を明確にした意義がある。
|
