| 研究課題/領域番号 |
19K07914
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| 研究機関 | 高知大学 |
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研究代表者 |
廣瀬 享 高知大学, 教育研究部医療学系臨床医学部門, 講師 (30457395)
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| 研究分担者 |
越智 経浩 高知大学, 教育研究部医療学系基礎医学部門, 助教 (30617840)
小野 正文 香川大学, 医学部, 寄附講座教員 (70304681)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | NAFLD / 肝線維化 / RAGE |
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| 研究実績の概要 |
これまで我々は、NASH患者および動物モデルの肝臓でRAGE発現が亢進し、RAGE欠損マウスでNASHの肝線維化進展が抑制される事を報告し、AGE-RAGE系がNASHの病態進展に重要な役割を果たしている事を明らかにしてきた。しかし、その分子メカニズムなどの詳細は十分に解明されていない。そこで、肝線維化シグナル伝達およびSGE-RAGE系シグナル伝達のクロストークおよび両シグナルの活性化状態について検討を行った。mDia1(Mannmalian diaph 1)は、細胞骨格に関連する蛋白であり、RAGEに対しての膜結合蛋白である。コントロール食ではMTマウスと比べてRAGE KOマウスにおいてRAGEのRNA発現量は低下していた。RAGE KOマウスではMCD食負荷により肝でのTgf-β1、Ctgf、α-Sma、type 1 collagen-α1、Timp-1、Tnf-α、Nos2の発現量は、RAGE KOマウスでは有意に抑制された。またMCD食負荷によりWTマウスではRAGEのRNA発現量は増加するのに対して、RAGE KOマウスではRAGEのRNA発現量は増加せず、WTと比べて有意に発現量は低値であった。また肝組織中のmDia1は蛋白発現についてウエスタンブロット法および免疫染色で評価したところ、RNAの発現量と同様に蛋白の発現量は低値であった。RAGEからmDia1を介したシグナル伝達経路がNAFLDの肝線維化進展において重要であることが明らかになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
NASHの病態および肝線維化進展において重要な役割を果たしているRAGEについて、肝臓内における発現調整について検討を行った。メチオニンコリン欠乏食（MCD食）を投与したNASHモデル（WT-MCDマウス）肝では明らかな肝脂肪化および線維化を来たし、肝線維化マーカー（type 1 collagen-α1、Timp-1）、炎症性マーカー（Tnf-α、Nos2）及びRAGEは有意に高発現していた。またAT1受容体拮抗薬（ARB）により発現が抑制されることから、RAGEの遺伝子発現はRAS系によりregulationされている事が示唆された。MCD食を投与したRAGE-KOマウスの肝線維化は有意に抑制され、肝でのTgf-β1、Ctgf、α-Sma、type 1 collagen-α1、Timp-1、Tnf-α、Nos2の発現量は有意に抑制された。RAGEの下流に存在するmDie1の肝におけるRNA発現量および蛋白の発現量を評価したところ、WT-MCDマウスで
はmDia1は高発現しているのに対して、RAGE-KO-MCDマウスでのRNA発現量および蛋白発現量はWT-MCDマウスに比べ低下していた。RAGEからmDia1を介したシグナル伝達経路がNAFLDの肝線維化進展において重要であることが明らかになった。本年度の予定としては概ね良好な進捗状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
AGEと下流のシグナル伝達経路の活性化は、NAFLDの線維化進展を引き起こす。RAGEは主に肝星細胞とクッパ-細胞に発現していると報告されている。NAFLDモデルマウスにおいてのRAGEおよびRAGEに対しての膜結合蛋白であるmDia1の肝での発現の局在を免疫染色により明らかにする。さらにmDia1の発現は、RAGEの下流のシグナル伝達経路と肝線維症の進行を規定している可能性があり、RAGEからmDie1、Akt、Erk、Egr-1を介したシグナル伝達経路の活性化についても検討する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
肝組織におけるRAGE遺伝子および蛋白発現、血清sRAGE、esRAGEの発現量と肝線維化程度との関連について、NASHモデルマウスおよびNASH患者において検討するため、多くのマウスと試料代、解析のための試薬を必要とする。また、肝臓などでのサイトカインや線維化関連、細胞内シグナル伝達物質関連を評価する目的にて、Real-time RT PCR法、Western blot、肝組織における免疫組織学的検討などの評価を行うため、その材料費などに多くの経費を必要とする。また、これら一連の研究にて得られた成果を国内のみならず、海外の学会、学術集会にて発表する必要があるため、その旅費も申請額が必要であると考えられる。
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