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超高齢社会となっている我が国では、更なる高齢化に向けて長期的な対応策を打ち出すことが喫緊の課題となっている。
老化による健康に対する影響はで言えば、最も深刻なものの一つがアルツハイマー病に代表される認知症問題である。平成29年高齢社会白書(内閣府)によると、2025年には65歳以上の高齢者の約5分の1は認知症有病者になる推計があるとされている。また、認知症に関わる医療費は、年間1.9兆円、介護費が6.4兆円などと認知症には莫大な費用が必要という試算がある。この事から、老化に関する科学的根拠に基づく知見が増え認知症の予防が可能となれば、日本経済にも非常に大きな波及効果をもたらすことが可能となる。
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