| 研究課題/領域番号 |
19K09263
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| 研究機関 | 岐阜大学 |
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研究代表者 |
石田 成吏洋 岐阜大学, 大学院医学系研究科, 非常勤講師 (90397331)
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| 研究分担者 |
土井 潔 岐阜大学, 大学院医学系研究科, 教授 (40305579)
梅田 悦嗣 岐阜大学, 医学部附属病院, 助教 (10623332)
中村 康人 岐阜大学, 医学部附属病院, 医員 (60889369)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | メイズ手術 / 左房機能 / MRI / 心房細動 |
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| 研究実績の概要 |
心房細動に対するメイズ手術では心機能改善と血栓形成回避を目的とするが、術後に左房機能低下や血栓形成を認める事がある。しかし、メイズ手術前後の左房の経時的変化を追跡した報告は少なく、メイズ術後の左房機能低下と血栓塞栓症発症の病因は未だ解明されていない。また、メイズ手術後の抗凝固療法は何も指針が示されていない。心臓MRI検査を用いて左房機能の推移や血栓形成のメカニズムを解明することで、①メイズ手術後の抗凝固療法に関する新たな指標、②心房機能の保たれている一過性心房細動に対するメイズ手術適応基準の新たな指標、③心房機能を低下させないメイズ手術の術式を開発するための新たな知見、の三つを提供する事が本研究の目的である。
目標①；メイズ手術前後に心臓MRIを用いて左房機能（容積・駆出率・僧帽弁通過血流速度など）を計測する。術前、術後1か月、術後6か月、術後1年における経時的変化を観察する。動画MRI撮影法で各左房周期の左房内腔をトレースして左房容積を計測し、受動的、能動的左房駆出率を算出する。僧帽弁通過血流速度を計測し、左房容積を算出する。左房内での3次元的血流情報を把握し、流体力学を用いた左房内渦流分布を評価する。3D経食道心エコー、3D造影CTと心臓MRIの測定値を比較し、心臓MRIの精度性を検証する。目標②；目標①のデータを解析し、メイズ手術後の左房機能、左房内血流の推移を明らかにする。また、それら推移と集積した患者データを分析し、術後の合併症イベント、心機能回復や血栓症と左房機能との関連因子を検索する。
これらの結果を踏まえ、メイズ手術後の抗凝固療法や、一過性心房細動に対するメイズ手術の適応基準に関する新たな指標、心房機能を低下させないメイズ手術の術式を開発するための新たな知見を考案する予定である。メイズ手術4例とコントロールとしてメイズ手術以外の心臓手術において左房計測を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究では研究期間の3年間で対象症例を総計30例とし、追跡期間は術前から術後1年までで、術前、術後1か月、術後6か月、術後1年にいて心臓MRI検査方法で左房機能計測とその経時的変化を観察して患者データの集積を行い、メイズ手術前後の左房機能、左房内血流を評価する予定としている。当科では例年１０例強程度の心房細動に対するメイズ手術を実施しているが、研究２年目の令和２年度においては心臓手術実施総件数は例年と変わりなく実施した。うち、４例でメイズ手術（full maze症例３例、肺静脈隔離術のみ症例１例）を施行した。
コントロールとしてメイズ手術以外の心臓手術１９例と、メイズ手術症例４例において、術前後に左房計測を行った。左房拡張末期容積、左房収縮末期容積、左房一回拍出量、左房駆出率を計測した。心房細動を合併しない洞調律の症例においては、術前には心周期における左房容積の経時的変化としては二峰性であった。術後も同様に左房容積曲線は二峰性を呈しており、左房収縮能が維持されていることを確認した。メイズ手術症例4例のうち、発作性心房細動の1例は術前、術後ともに検査時洞調律であり、左房容積曲線は二峰性を呈しており、左房収縮能が維持されていることを確認できた。持続性心房細動の３例では、術前は左房容積曲線は二峰性を呈しておらず、左房収縮能の消失を示したが、術後は左房容積曲線は二峰性を呈しており、左房収縮能が回復したことを示唆する所見を確認できた。
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| 今後の研究の推進方策 |
実臨床においては、開心術症例は基本的に循環器内科で加療や経過観察されている症例が手術適応を満たしている場合、あるいは満たす病態に至った場合に心臓外科に紹介となり、手術が実施されるのが通例である。当院でも同様の治療戦略のもと、心疾患の治療が行われている。しかしながら現段階では本研究の目標とする症例数を満たせていない。今後、心房細動に対するメイズ手術症例を確保するために、引き続き当院及び関連・紹介施設の循環器内科医との間で心房細動治療におけるメイズ手術の適応及び有効性を再度確認して共有し、早期診断、確実・適切な外科的治療介入を心がけることで本研究対象症例の獲得に努める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
“現在までの進捗状況”の項でも述べたように、まだ対象症例獲得が不十分で、それに伴いデータ解析関連の支出がなかった。令和３年度には“今後の研究の推進方策”でも述べた方策などにより目標症例数を超える実施を目標とし、それに伴い関連支出も当初の予定と比較して増額となる見込みである。
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