| 研究課題/領域番号 |
19K09431
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
今村 浩 信州大学, 学術研究院医学系, 教授 (60283264)
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| 研究分担者 |
新田 憲市 信州大学, 学術研究院医学系(医学部附属病院), 助教 (00381228)
望月 勝徳 信州大学, 学術研究院医学系, 講師 (40467163)
嘉嶋 勇一郎 信州大学, 学術研究院医学系(医学部附属病院), 助教 (70545722)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | メディカルコントロール / 災害・救急医療情報システム / 救急医療 / 病院前救急 / 救命救急センター / 画像伝送 / 情報技術 / 地域医療 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、まず、救急現場の画像や音声の情報を救急救命士がリアルタイムでオンラインMC医師に伝えるとともに、救急救命士とオンラインMC医師の間で双方向性コミュニケーションを行って特定行為など医行為の質を向上させるシステム（ビジュアルオンラインMCシステム）開発を行う。その後、このシステムが、実際の救急医療の場において効果を発揮するか否か検討することを目的としている。
2019年度は、まず、システムの構築作業を行った。本教室は従来から松本広域医療圏のメディカルコントロール（松本広域圏救急・災害医療協議会メディカルコントロール委員会）に指導的立場で深く関わっており、消防局の協力を得やすく、新規システムの試用、検証が可能な状況にある。2019年度当初より、松本広域消防局および松本広域連合（松本市を含む3市5村からなる連合体、人口約42万人）との間でビジュアルオンラインMCの計画を共有した。また、ヘッドマウントディスプレイを制作している（株）エプソンから実機を借り受け、救急現場や救急車内での使用についての問題点を抽出する作業を行った。
画像や音声の情報をオンラインMC医との間でやりとりするための通信方法はきわめて重要であり、当初は電話回線等を用いた通常のWiFi使用を想定していたが、本研究の後に、本医療圏の他病院、さらには国内全体まで一般化することには課題があった。そこで、現在、我が国の全都道府県に整備されている災害・救急医療情報システムとリンクさせて情報を伝達する方策をとることにした。長野県の災害・救急医療情報システムである「ながの医療情報ネット」の開発会社（国際航業）と研究契約を結び、同社とエプソン、大学との間で技術的問題について協議を行い、システムのβ版が完成した。
今春より実証実験開始予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
研究計画の当初から課題であった二つの点、すなわち第一に通信の方法、第二に研究結果を他地域で応用する、すなわち「一般化」することが、現在全ての都道府県に整備されている災害・救急医療情報システムとリンクさせる方策をとることで解決した。さらに研究が単なる実証実験に留まらず、臨床のプラクティスとして継続的に使用できる可能性が出てきた。
また、「ながの医療情報ネット」の開発会社（国際航業）と新たに研究契約を結んだことにより同社の協力が得られ、「ながの情報ネット」の、本研究向けのβ版が2019年度中に完成した。また、本県に既に導入されている「ながの医療情報ネット」を用いた研究であることから、県医療福祉部の協力が今後得られる可能性がある。
研究計画は大学内の倫理委員会により承認済みである。また、松本広域消防局および松本広域連合との間（連合長と当病院長間）も、実証実験の正式な契約が取り交わされており、地域の協力も得られる体制が整った。
実証実験を行う消防署も決定済みである。
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| 今後の研究の推進方策 |
実証実験を行う消防署の救急隊員と、ヘッドマウントディスプレイ使用と「ながの医療上ネット」への入力などの説明、オンラインMCの注意点、実証実験時におけるデータの取得方法等を4月以降確認し、6月頃から実証実験を開始する予定である。
但し、現在新型コロナウイルス感染症の蔓延により、現場救急隊の活動、および救命救急センターは、感染予防への対応により、種々の業務の手順変更、新たな任務付加、傷病者や家族の意向の変化などがあるため、実証実験を予定どおりに進められるか不確かな面はある。
感染対策、新型コロナウイルス対策に支障をきたさない範囲で最大限研究を進めてゆく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）物品費としてヘッドマウントディスプレイ（エプソンモビリオBT2000）300,000円計上していたが、エプソン社からの貸与が得られて購入不要になった。また、実証実験を行うにあたり、現場との間で音声、画像をやりとりするためのパソコン購入のため400,000円を計上していたが、まず情報をやりとりするソフトを（株）国際航業と協力の上、開発した。そのため、パソコンの実際の購入は今年度になる予定である。
（使用計画）ヘッドマウントディスプレイ購入予定分については技術補佐員の人件費に充てる予定である。また、パソコンは今年度購入する予定である。
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