| 研究課題/領域番号 |
19K09466
|
|---|
| 研究機関 | 日本大学 |
|---|
研究代表者 |
深谷 親 日本大学, 医学部, 准教授 (50287637)
|
|---|
| 研究分担者 |
小林 一太 日本大学, 医学部, 准教授 (20366579) [辞退]
釋 文雄 日本大学, 医学部, 助教 (90647976)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | 脳深部刺激療法 / 長期予後 / 体軸症状 / 認知機能 / ジスキネジア / 筋緊張低下 |
|---|
| 研究実績の概要 |
脳深部刺激療法後の良好な長期的治療利益が期待できるのは、いかなるタイプのパーキンソン病症例なのか、ということを本研究では検討している。主に、視床下核の脳深部刺激療法（STN-DBS: subthalamic nucleus-deep brain stimulation）を行った症例に対し、これまでどおり臨床研究を進めている。
パーキンソン病の症状で効果が期待できるのは、基本的にはlevodopaに反応のある症状であることがこれまでの知見から推察される。手術効果が十分発揮できた場合には、終日オンの状態が維持できるようになると考えられている。逆に効果が期待できない症状は、オンでも残存する症状で、とくに体軸症状であることが多いと考えられる。構語障害や嚥下障害も含めた左右差のない症状には一般的に効果が乏しく、効果の持続も期待できないと考えられる。また、DBS後長期的にみてADLを侵害する要因は、認知機能障害と体軸症状であることが、これまでの研究から明らかとなってきている。
また、ジスキネジアに対する直接効果は、STNより淡蒼球内節刺激でより優れているといわれてきたが、STN上部の淡蒼球視床路の刺激にても類似の効果が得られることもこれまでの研究からわかってきた。DBS周術期の問題についても知見が集積された。手術合併症については、従来より、出血１～２％、感染２～３％程度の発生率があるといわれてきた。これに加え、STN-DBSの術後には、認知機能障害がしばしば経験されたが、調査研究では前向き研究における明確なエビデンスはないようである。
上記に加え、これまでの研究より筋緊張低下により姿勢保持障害が起こりADLを低下させる症例が少なからず存在することもわかった。原因として過剰刺激あるいは過剰治療によることが多いと考えられ、対策としては刺激強度を落としてみることが有効な場合が多いこともわかった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
UPDRSを中心とした運動機能および日常生活動作の評価はすでに300症例以上蓄積されている。これらの統計解析により、長期的にみたADL自立群と非自立群の相違点についての一応の結果が出ており、大まかな点は昨年の実績報告でも報告している。さらに細かな統計解析を加え、長期予後の侵害に関連する因子をもう少し明らかにしていく予定である。幸福度の評価については、アンケート質問表を作成し健常者を含めた数十人から返答をもらっている。これらのデータをもとに、DBSを受けたPD症例、薬物療法のみのPD症例、健常者などの幸福度の違いを解析中である。
これまでの我々の研究が示すDBSの長期予後を侵害する因子は、先にも述べた通り体軸症状が重要な位置をしめていることは明らかである。これまでに蓄積されたデータをみると、体軸症状は発症年齢にかかわらず70代に生じることが多いようであった。こうした見解に基づけば、それまでの病脳期間をできるだけ良好な状態に保ってあげることが、治療者にとって重要と考えられた。逆に長期に良好な予後が得られるのは、wearing-offやジスキネジアの激しい症例であり、こうした条件を兼ね備えた症例は若年症例にみられることが多く、適切な手術年齢についても再度検討が必要と考えている。
また、研究計画にあるパーキンソン病薬の減量過程で経験されるドパ依存の問題についても一定の見解が得られている。徴候としてつよい不安・焦燥感、体部位違和感などを訴え、一度出現すると非常に対策が難しいこともわかってきた。見方によっては、麻薬や覚醒剤の禁断症状とも類似する。こうした現象には、まだ十分に注意が払われているとはいえず、今後の研究とともに注意喚起も必要と考えている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
神経症状の評価は引き続き行い症例数を増やす。長期予後に悪影響を及ぼす因子として、これまでの結果から体軸症状や認知機能の低下が重要であることが明らかとなったが、さらに多変量解析を含めた統計解析もすすめ、こうした症状が出現しやすい症例群の背景も明らかにしたい。さらに発展させADLに多大な影響を与える症状に対していかなる対策を施すかということについても、可能であれば研究を行う。
また、今後の推進方策としてはさらに二つの視点を加えていきたい。一つは新たなDBSシステムの応用である。ここ数年の間にいくつかの新たなシステムが使用可能となったが、現在最も注目されているのは、脳内の局所電場電位の記録ができる装置の登場であろう。この装置は、PD症状と関係が深いとされるβ帯域成分を抽出し、そのパワーにあわせて刺激強度を自動調整する機能(adaptive DBS)をもつ。これがパーキンソン病の予後改善とくに体軸症状の改善にどう繋がっていくかを検討したい。
もう一つの視点として適応症状である。本邦では運動症状の治療法としてのみ用いられてきた。しかし実際には、認知機能や精神症状にも変化をきたすことが経験されている。しばしばパーキンソン病に合併する強迫性障害については、DBSがある程度の効果を示すことも知られている。パーキンソン病で患者のADLやQOLを侵害する重要な要因となる精神症状に対する影響についても解析し、当初の計画であった患者幸福度の検討に繋げたい。
また、治療困難な症状や不治の症状にどのような対策を講じるかということだけでなく、そうした状況を受容し打ち勝つレジリエンスをもつ症例とそうでない症例の差異を検出し、適切な疾病との共存を模索することも推進する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
昨年と同様であるが、2020年からのコロナ感染拡大に伴い予定手術の延期・中止が相次いだため新規症例が増えず、これがデータの蓄積を阻む大きな理由となった。学会活動もこれに伴い消極的となった。WEBでの参加が多くを占めるようになったため想定していた旅費交通費などの経費も安価となった。繰越金は、主に人生満足度尺度SWLS質問紙表作成と学会参加費に使用する予定である。さらに学会が、現地開催が現地開催となれば旅費や宿泊費として使いたい。
|
