• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2020 年度 実施状況報告書

幼児期の食習慣が学齢期の口腔機能発達に及ぼす要因分析とスクリーニング方法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 19K10452
研究機関昭和大学

研究代表者

内海 明美  昭和大学, 歯学部, 講師 (40365713)

研究分担者 高橋 摩理  昭和大学, 歯学部, 兼任講師 (20445597)
渡邊 賢礼  新潟大学, 医歯学系, 助教 (20611180)
石崎 晶子  昭和大学, 歯学部, 講師 (00710386)
弘中 祥司  昭和大学, 歯学部, 教授 (20333619)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2024-03-31
キーワード口腔機能発達不全症 / 幼児期 / 学齢期 / 食習慣 / 咀嚼 / 偏食
研究実績の概要

本研究は、幼児期の食習慣が学齢期のかむ・飲み込むといった口腔機能に及ぼす影響を明らかにし、口腔機能発達不全症を早期にふるい分けする(スクリーニング)方法を確立することを目的とする。
「口腔機能発達不全症」とは「食べる機能」、「話す機能」、その他の機能が十分に発達していないか、正常に機能獲得ができておらず、明らかな摂食機能障害の原因疾患がなく、口腔機能の定型発達において個人因子あるいは環境因子に専門的関与が必要な状態、と定義されている。しかし、高齢者の口腔機能低下症と異なり、具体的な数値の目安や発症する要因は、明らかではなく、今回幼児から学齢期まで追跡調査することで解明することを目的に計画した。
2年目の今年度は都内某区保育園5園にて、調査協力の同意を得られた107名を対象に調査を行った。調査項目は、保護者にはアンケートを、調査当日には、ガムを用いた咀嚼能力、舌圧、咬合力、口唇閉鎖力、下腿周囲長、握力、口腔内診査、構音検査、うがい評価を行った。また5歳以上の児に対しては、簡易表面筋電計にてガム咀嚼時の咬筋筋活動の記録を行った。データ不備等を除いた85名についての検討結果、口腔機能発達不全症と判定された児の多くはアンケートでは咀嚼時間に何らかの問題を抱えていた。また口腔機能発達不全症には、舌圧が関連している可能性が示された。咬筋筋活動は、36名のデータについて現在データクリーニング中であるが、発達不全症あるいは咀嚼に問題を抱える児では、ガム咀嚼中の最大筋電位が低い可能性があるが、事例数をもう少し増やして詳細な検討を継続する予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

新型コロナ感染拡大に伴う緊急事態宣言発令により、当初協力の得られていた残り4園での調査が延期・中止となってしまった。また、年度を跨いだことにより、同意を得られていた年長児が卒園してしまい、調査を行うこと自体ができなくなった。新たに募集をかけたが、低年齢児(年少児)のエントリーが多く、症例数の確保が厳しい状況である。
本来であれば初年度に調査を行った児に対して、学齢期で追加調査を行う予定だったが、学齢期(就学した小学1年生)の調査は3年目に実施することとなった。加えて、継続調査の仮同意を得ている児は現時点で10名であるが、新たに協力園を増やすことが難しい状況でもあり、どのように事例数をふやすか検討中である。

今後の研究の推進方策

本研究は健康幼児・学童での調査なしでは、当初の目的を達成することは難しい。新型コロナ感染拡大により、どんなに感染対策を万全に整えても、緊急事態宣言発令では中止せざるを得ない現状である。測定の効率化、時間短縮のために、筋電計の増数を昨年度の予算で実施した。都内近郊での陽性者数がある一定数に落ち着くまでは、効率化を図りながら、今あるデータの分析を進めていきたい。収束に向かった際には、新たに協力頂ける保育園・幼稚園を募ることも検討している。

次年度使用額が生じた理由

当初予定の半数の調査しか実施できなかったため、調査諸経費に余剰が出た。また、学齢児童の調査が実施できなかったため謝金が発生しなかった。他、学会出張や調査研究打ち合わせなど、交通費等も支出がなかった。次年度は学童を対象として調査を実施するため、謝金のみならず、レンタルスペースの利用料など経費は今年度よりも必要と考えられるので、余剰額に問題はないと考えている。

URL: 

公開日: 2021-12-27  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi