| 研究課題/領域番号 |
19K10491
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| 研究機関 | 東京情報大学 |
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研究代表者 |
松下 博宣 東京情報大学, 看護学部, 教授 (70591949)
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| 研究分担者 |
藤谷 克己 文京学院大学, 保健医療技術学部, 教授 (80604123)
市川 香織 東京情報大学, 看護学部, 教授 (90375882)
土谷 朋子 文京学院大学, 保健医療技術学部, 准教授 (40555075) [辞退]
茂籠 幸代 (池田幸代) 東京情報大学, 総合情報学部, 准教授 (40344460) [辞退]
児玉 悠希 東京情報大学, 看護学部, 助教 (50769578)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 多職種連携 / チーム医療 / 医療の質 / 医療安全 / コンピテンシー / 組織学習 / 主観的幸福度 / 国際共同研究 |
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| 研究実績の概要 |
富士宮市立病院等で連続３年目の多職種連携（IPC）に関するサーベイを実施しデータを蓄積した。多職種連携と主観的幸福感、多職種連携教育が卒後のIPC認識に対する影響を測定して論文化した。研究成果を国際共同研究者のCarole Orchard博士と国際共著論文を国際ジャーナルにて発表した。また、代表研究者は、これらの論文化した知見、医療機関から得られた知見を「多職種連携を推進する実践コラボレーション」として日総研出版から出版した。本書の内容は、１章：コラボレーションの実態をデータ化・見える化する。２章：可視化ツールを活用した多職種連携の変革ケーススタディ。３章：コラボレーションの進化史と現代のヘルスケア。４章：コラボレーションをシステミックに推進する変化の方法論。５章：組織行動変容のためのニュー・ヘルスケア・マネジメント体系。
また、代表研究者は、Canadian Interprofessional Health CollaborativeのNational Competency Framework Refresh Focus Groupの諮問委員として参加して、多職種連携コンピテンシー・モデルの構築に貢献した。多職種連携＆コラボレーションシンポジウムをオンラインにて開催して60人の参加を得た。分担研究者と協力研究者が以下の報告を行った。
①「多職種連携を推進するコラボレーション大全 ブックトーク」松下博宣
②「多職種連携に求められるコラボレーティブ・リーダーシップ」藤谷克己
③「３か年継続して多職種連携協働風土 サーベイを活用し当院での取り組み」富士宮市立病院 前看護部長 医療安全管理室 GRM 認定看護管理者 石川弥生
④「多職種連携とコンピテンシー開発」市川香織
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
邦文・英文論文に加え、本科研研究によって得た知見を一冊の単行本「多職種連携を推進する実践コラボレーション」（日総研出版）として出版した。また国際協力研究者のOrchard博士の推薦によりCanadian Interprofessional Health CollaborativeのNational Competency Framework Refresh Focus Groupの委員として参加して、英語圏における影響力のある多職種連携コンピテンシー・モデルの構築に貢献できた。また、オンラインにて合同科研研究報告会：「多職種協働チームのヘルスケアサービスの質に対するインパクトの国際的実証研究」研究課題（研究課題/領域番号19K10491）＆多職種連携協働におけるリーダーシップ機能解明に関する実証的国際共同研究（ 研究課題/領域番号21K10309）を開催し、全国から６０名の参加者を得ることができた。これらは当初の計画以上の成果であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
①多職種連携を計測する日本語版AITCS-II-J尺度に加え、Assessment of Interprofessional Collaborative Leadership Scale(AICLS)の日本語版開発（藤谷克己が主導）を行う。また、組織学習、心理的安全性、医療安全、職場のソーシャル・キャピタルを含む潜在因子間の相互関連を明らかにして、数理モデルを構築する。
②本年度は、医療機関に勤務する現職の医療専門職に対する多職種連携トレーニング・プログラムをアクション・リサーチとして立案し実行した。今後は、上記の理論ベースを基盤として、さらに効果を検証してアクション・リサーチプログラムを精緻化してゆく。
③内外の多職種連携の研究者・実践者を糾合して、Innovative Collaboraion in HealthcareをSpringerNatureより刊行する。同著では、イノベーション理論、情報管理理論、組織行動理論、人的資源管理理論をベースにして、具体的な実践事例、変革の方向性などを網羅的に記述する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
計画していたカナダへの出張がコロナ禍のため実施できなかった。
今年度は、別途カナダへの出張を企画して実施したい。
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