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2022 年度 実施状況報告書

地域包括ケアシステムにおけるPeer-to-peerネットワーク構築の有効性検討

研究課題

研究課題/領域番号 19K10558
研究機関大阪大学

研究代表者

北村 温美  大阪大学, 医学部附属病院, 助教 (60570356)

研究分担者 中島 和江  大阪大学, 医学部附属病院, 教授 (00324781)
猪阪 善隆  大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (00379166)
徳永 あゆみ  大阪大学, 医学部附属病院, 特任助教(常勤) (60776409)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2024-03-31
キーワード訪問看護 / 情報共有
研究実績の概要

令和4年度は日本プライマリ・ケア連合学会学術大会、日本透析医学会、大阪CAPD研究会等に参加し、訪問看護と在宅医が連携した地域診療ネットワークについて情報収集を行った。
また「在宅腹膜透析を支える会」の全国ネットワークを活かし、腹膜透析の社会福祉サービスについて情報交換を行い、複雑な社会福祉サービス制度への理解の促進と、地域間での情報共有が必要であることを見出した。また、地域包括ケアを真に進めるためには大学病院が地域診療ネットワークに積極的に関わること、そのための地域医療との情報共有基盤の確立が必要であることが課題として認識された。
また、在宅療養を続けるがん患者との哲学カフェ、がん・認知症・透析患者とのサイエンスカフェを行い、慢性疾患患者が在宅療養において必要とする心理的サポート、がん患者間のピアサポートの問題点ん、意思決定支援の必要性等について情報収集を行った。また、調剤薬局を活用したピアサポートについても検討を開始した。
日常の腹膜透析診療においては、訪問看護の実績を重ね、情報共有プラットフォームをアプリケーション、電子メール、直通電話等の複数用意し、実践可能なネットワーク作りに尽力しているが、文書での情報共有では遅滞が発生すること、電話やメールでの情報共有には抵抗のある訪問看護師もいることが課題である。一方で、サービスを利用する患者側も、専門的知識を訪問看護や在宅医に求めがちであり、訪問スタッフの経験が多くない場合等には結局、大学と患者が1対1でつながる結果となってしまいがちである。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

Covid-19の繰り返す感染拡大と、大学病院内への外部医療者の立ち入り禁止、条件制限等により、訪問看護師間での情報交換の場を設けることができなかった。

今後の研究の推進方策

今年度は在宅腹膜透析を支える会で使用しているMCSアプリを通じ、全国の訪問看護師および在宅腹膜透析医へアンケートを実施する。アンケート結果をテキスト分析する。
また、在宅腹膜透析に関わる社会福祉サービスに関する知識の共有と訪問看護ステーション間の連携強化のため、HPを立ち上げる予定である。

次年度使用額が生じた理由

アプリを用いた全国訪問看護師、在宅医へのアンケート調査を行うための準備に時間を要しているため。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2022

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件、 招待講演 1件)

  • [学会発表] Peer-to-peer interaction (P2P) as an enabler for person-centered care2022

    • 著者名/発表者名
      北村温美
    • 学会等名
      The Resilient Health Care Society 2022 webinar
    • 国際学会 / 招待講演

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公開日: 2023-12-25  

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