| 研究課題/領域番号 |
19K10627
|
|---|
| 研究機関 | 岩手医科大学 |
|---|
研究代表者 |
大間々 真一 岩手医科大学, 医学部, 講師 (20453300)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
| キーワード | 脳卒中登録 / DPC / 電子カルテ / 悉皆調査 |
|---|
| 研究実績の概要 |
研究初年度である2019年度は下記を実施した。
①岩手医科大学医学部倫理委員会、および、岩手県地域脳卒中登録運営委員会より、本研究による脳卒中登録票作成支援システムの構築と導入の承諾を得た。また、岩手医科大学医学部倫理委員会に岩手県地域脳卒中登録の悉皆調査継続実施についての承諾を得た。
②本研究者、岩手医科大学衛生学公衆衛生学講座、岩手県保健福祉部、電子カルテシステム作成会社を構成員とする本研究に関するワーキンググループを立ち上げた。
③脳卒中専門医が常勤し地域中核病院である岩手県立二戸病院にて、本研究者、岩手医科大学衛生学公衆衛生学講座、岩手県保健福祉部、および、電子カルテシステム作成会社（株式会社アイシーエス）で本研究による脳卒中登録票作成支援システムの構築と導入についての説明を行ない、研究協力の承諾と同院の倫理委員会の承諾を得た。
④本研究ワーキンググループにてDPC情報と診療報酬明細情報より、岩手県脳卒中登録に必要な項目を自動収集して登録票個票を自動作成するシステムの設計を行い、システム機能仕様書を作成した。
⑤調査員およびリサーチナースによる岩手県全域の脳卒中登録悉皆調査は継続し、2018年の岩手県全域と岩手県に隣接する地域で脳卒中罹患者の悉皆調査を実施した。悉皆調査を行った岩手県地域脳卒中登録データを解析し、1985年日本モデル人口で年齢調整した岩手県の脳卒中罹患率は2008年から2017年にかけて人口10万人あたり男性は212から177、女性で123から97に減少したことを明らかにし、年齢階級別では男女とも55歳以上は減少していたが、55歳未満はほとんど減少していなかったことを明らかにした。この研究成果について学会発表と論文発表を行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
調査員およびリサーチナースによる岩手県全域の脳卒中登録悉皆調査は計画通り継続し、2018年の岩手県全域と岩手県に隣接する地域で脳卒中罹患者の悉皆調査を実施し終了した。しかし、研究計画書では研究初年度の2019年度は岩手県内の1医療機関に脳卒中登録表自動作成システムを作成して導入し、そのシステムの診断妥当性、自動作成項目の抽出制度の確認と検証を行う予定であったが、導入には至っていない。
その理由は下記の通りである。
①本研究に協力する電子カルテシステム作成会社と異なる会社の電子カルテシステムを利用している医療機関でも、導入および運用可能な脳卒中登録票作成支援システムをあらかじめ構築する必要があり、そのアルゴリズムを設計するのに時間を要したこと。
②本研究による脳卒中登録票作成支援システムを使いやすくし、多くの医療機関で利用しやすくするために、入力画面での入力項目、入力方法、項目配置の検討と修正を重ねる必要があり、また、登録内容の一覧画面で登録管理者の使い勝手を改善するための検討に時間を要したこと。
|
| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究推進方策は以下の通りである。
①本研究ワーキンググループを開催して脳卒中登録票作成支援システムについての検討と本研究者による試用を重ね、2020年9月にシステム完成予定である。システム完成後に岩手県立二戸病院の電子カルテシステムに導入し、医師、医療クラーク、および、診療情報管理士によるテストランを2ヶ月程度行い、自動作成された登録票の診断妥当性と自動作成項目抽出精度の確認、および、使い勝手などの問題点を明らかにする。必要により機能追加や修正を行う。
②岩手県内の県立病院を統括する岩手県医療局に本研究と脳卒中登録票作成支援システムの説明を行ない、さらに、本研究の脳卒中登録票作成支援システムを作成している株式会社アイシーエスの電子カルテを使用している岩手県立中核病院に、本研究と脳卒中登録票作成支援システムの説明を行い、本研究への協力を依頼し、本システムの導入展開を図る。
③本研究の脳卒中登録票作成支援システムを作成している株式会社アイシーエスの電子カルテと異なる電子カルテを使用している岩手県立中核病院に、本研究と脳卒中登録票作成支援システムの説明を行い、本研究への協力を依頼し、本システムの導入展開を拡大する。
④2020年度は調査員およびリサーチナースによる岩手県全域の脳卒中登録悉皆調査は計画通り継続し、2019年の岩手県全域と岩手県に隣接する地域で脳卒中罹患者の悉皆調査を実施する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
研究開始時よりリサーチナースの人件費が岩手医科大学より支払われることとなり、人件費の支出が大幅に減少したためである。
また、2020年度末に研究成果発表予定の学会が新型コロナウイルス感染拡大のため中止となり、旅費の支出が減少した。
|
