2011年複合災害からのレジリエンス軌跡を明らかにする目的で、避難住民、福島県内住民計1600名にアンケート調査(レジリエンス、リスク不安、生活スタイル、健康情報、リスク認知、差別感)を実施した。695名(43%)から回答を得、「放射線リスク不安」と「差別不安」の2説明因子を同定した。psychological distress経路を介して放射線関連不安を改善するモデルが良く適合した。災害受容感、レジャー活動、社会活動への参加はレジリエンス回復を促進し、レジリエンスは放射線不安と差別感を軽減した。精神状態が改善すると前向きな情報を取り入れ、社会に関心が向かい、地域活動への参加が増加する。
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