| 研究課題/領域番号 |
19K10673
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| 研究機関 | 畿央大学 |
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研究代表者 |
松本 大輔 畿央大学, 健康科学部, 准教授 (20511554)
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| 研究分担者 |
乾 富士男 畿央大学, 健康科学部, 准教授 (80469551)
本多 智佳 滋賀医科大学, 医学部, 客員准教授 (40625498)
冨澤 理恵 大阪大学, 医学系研究科, 特任講師(常勤) (20584551)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 双生児研究 / フレイル / 遺伝要因 / 身体組成 / 身体活動 |
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| 研究実績の概要 |
フレイルのメカニズムの解明・予防法の開発は，わが国だけではなく世界的に喫緊の課題である．介入について一定の効果は示されつつあるが，そのメカニズムが十分に明らかになっていない．海外ではフレイルは遺伝要因の影響が少なくないことが知られている．しかし，わが国のフレイルの有症率は高いにもかかわらず，遺伝率の推計は存在しない．双生児研究法を用いて，日本人としての遺伝的な要因があるのか，また，環境要因および遺伝と環境の相互作用を明らかにすることで，より効果的かつ，個別の対策を検討することができると考えられる．
2019年度までの調査で得られた身体機能データでは，フレイルに該当する被検者が少なく，2020年度は，フレイルのメカニズム解明のため，さらなる分析と調査，国際比較研究を予定していた．しかし，新型コロナウィルス感染症の影響により，検診プロジェクトは中止となり，国際比較研究についても，種々のデータの共有は対面式で行う必要があることからも休止せざるを得ない状況となった．
その中でも，2019年度までに蓄積された身体組成データの中で，細胞の生理的機能レベルを反映し，特に，がんや糖尿病などの慢性疾患患者における栄養状態，重症度，生命予後やサルコペニアやフレイルとも関連性が認められるPhase Angleという指標について，初めて遺伝率を推計することができた．その結果，遺伝率は51％であり，身長，体重，BMIと比べ低く，環境要因が占める割合が高く，また，サルコペニアの診断基準で筋量の指標として用いられるSMIと共通する環境要因を有することが明らかとし，ヘルシンキ大学のKarri Silventoinen氏の助言を受け，論文発表につなげることができた．
また，昨年度送付した調査票で返送がなかった方へ再度郵送し，その回収を終え，現在はデータクリーニングおよび解析を進めている．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
現在までの進捗状況について，2019年度までの検診プロジェクトにて身体組成168名，身体機能96名の測定と，大阪大学ツインレジストリに登録されている成人双生児約1600名の郵送調査および返送がなかった方への再調査を終えることができた．身体組成については，測定データの中からフレイルとも関連性が認められ，近年，健康関連指標として注目されているPhase Angleにおいて，遺伝率の推計および環境要因との関連について，論文として成果を発表することができた．
しかし，2019年度までの検診プロジェクトから得られた身体機能データは，フレイルに該当する被検者が少なく，また，遺伝率を推計するためには二卵性双生児の対象者数も少ないことから，さらなる追加データが必要な状態であったものの，新型コロナウィルス感染症の影響を受け，2020年度はやむなく中止となった．国際比較研究においても，同様に影響を受け，共通の調査票の作成やプロポーザルの提出はできたものの，最終的な調査遂行まで進めることできず，休止せざるを得ない状況となった．以上のことから，進捗状況については，当初予期していなかった新型コロナウィルス感染症の影響を受け，遅れていると判断する．
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進方策として，郵送調査からのデータクリーニングを進め，分析を行い，論文発表，学会発表による成果報告を行っていく．また，分析スキル向上のためのワークショップなどの参加も検討している．また，年度後半に，感染状況が改善すれば，検診プロジェクトによるデータ収集，国際比較研究を推進するために渡航も検討している．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由として，①2020年度に予定していた検診プロジェクトが中止となり，交通費，測定補助者への謝金，消耗品の支出が減ったこと，②国際比較研究のための海外渡航が難しくなったことから渡航・滞在費等の旅費や国際学会がオンライン化となり，参加費も含めて安価になったことが挙げられる．
今後の使用計画として，郵送調査からのデータを用いて分析を行い，論文による成果発表を行うために，英文校正，投稿料，オープンアクセス料で必要である．また，分析スキル向上のためのワークショップへの参加を検討している．
今後，年度後半に，感染状況が改善すれば，検診プロジェクトでの費用，国際比較研究のための海外渡航の旅費等が必要になると予想される．
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