| 研究課題/領域番号 |
19K10730
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| 研究機関 | 大手前大学 |
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研究代表者 |
笹谷 孝子 大手前大学, 国際看護学部, 准教授 (70461184)
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| 研究分担者 |
上野 瑞子 川崎医療福祉大学, 保健看護学部, 講師 (00808230)
高木 二郎 山陽学園大学, 看護学研究科, 教授 (50384847)
塩谷 由加江 山陽学園大学, 看護学部, 助教 (50829322)
勝原 裕美子 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 非常勤研究員 (60264842)
久我原 朋子 山陽学園大学, 看護学部, 准教授 (60441482)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 中小規模病院 / 人材育成システム / 人材育成プログラム / 看護管理能力 / 看護実践能力 / 教育ニーズ |
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| 研究実績の概要 |
研究者が実施した研究結果から、中小規模病院に所属する一般的な看護実践能力は、大規模病院の看護師に比べて低く、専門性の高い看護師数も少ないことが明らかになった。また、一般的な看護師の実践能力は、個人要因よりも組織要因と専門性要因により影響を受けることが明らかになったことから、病院の規模によって継続教育体制整備に違いがあるという組織的理由から、看護実践能力に差が生じているのではないかと推察した。
そこで、中小規模病院に対して、大学教員と看護管理者がコラボレーションする地域力を活用した人材育成システムを開発することにより、看護管理者の看護管理能力を高め、一般看護師の看護実践能力の施設規模間の格差を無くすことができるのではないかと考えた。
2019年12月に山陽学園大学研究倫理審査の承認を得て、岡山県内の300床未満の医療機関の看護管理者を対象に、看護職の人材育成の現状および人材育成上の課題と教育ニーズを明らかにするための調査を実施した。同時に、介入研究として人材育成プログラムに基づいた研修実施への研究協力病院を募集した。調査票と同意書は24病院から返信された(回収率17％)。
研究結果は、2020年12月開催の第40回日本看護科学学会学術集会にて演題名「A県内中小規模病院における看護職人材育成への取り組みの現状調査」で発表した。
さらに、「Challenges and Needs of Nursing Professional Development Recognized by Nurse Administrators at Small- and Medium-sized Hospitals in Okayama Prefecture」Journal of Otemae University Institute of Global Nursing へ論文投稿し掲載が決定している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究１年目の2019年に、岡山県内３００床以下の142中小規模病院看護管理者を対象に郵送にて、人材育成の現状および人材育成上の課題と教育ニーズを明らかにするための質問紙調査を実施した。調査票と同意書は24病院から返信され、このうち8病院から介入研究である研修実施への協力が得られた。
研究結果は、2020年12月に開催された第40回日本看護科学学会学術集会にて演題名「A県内中小規模病院における看護職人材育成への取り組みの現状調査」で発表した。
さらに、「Challenges and Needs of Nursing Professional Development Recognized by Nurse Administrators at Small- and Medium-sized Hospitals in Okayama Prefecture」Journal of Otemae University Institute of Global Nursing へ論文を投稿して掲載が決定している。
しかし、次の研究段階として予定している介入研究である、研究協力機関での人材育成システム開発のための研修は、新型コロナウィスル感染拡大の影響により、実施が困難な状態が続いている。
そのため、2020年から予定していた研究協力を得ている医療機関での研修開催が全く実施できてておらず、介入研究が進められていない厳しい現状が続いており、研究は予定より大幅に遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
岡山県内300床以下の中小規模病院を対象に、看護職の人材育成の現状および人材育成上の課題と教育ニーズを明らかにするための質問紙調査を実施した。その結果、中小規模病院においては、規模が大きい医療機関に比べ、人材育成システムの導入率が低く、研修体制整備が整っている医療機関は少なく、看護職の人材育成に課題があることが明らかになった。
そのため、今後、新型コロナウィルス感染状況が収束し、研究協力が得られている8病院から研修受け入れ可能との連絡を受け取り次第、人材育成プログラム開発のための介入研究を実施予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究開始2年目の2020年より、研究協力病院での介入研究である人材育成プログラム研修を実施予定であったが、新型コロナウィルス感染拡大の影響により、研修が実施できていないため、旅費の支出が計上できていない。さらに、学会開催がＷＥＢによる開催となったため、旅費の支出が計上できていない。その他、計上していた人件費や謝金も予算額を下回っている。
2021年度においても新型コロナウィルス感染拡大状況が続いており、今後の介入研究の実施予定が立てられない現状であるが、収束によって実施可能になった段階で、速やかに研修を実施し、研究を進めていく予定である。
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