| 研究課題/領域番号 |
19K10904
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 |
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研究代表者 |
寺町 芳子 国際医療福祉大学, 福岡保健医療学部, 教授 (70315323)
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| 研究分担者 |
上田 貴威 大分大学, 医学部, 教授 (30625257)
奥田 健太郎 大分大学, 医学部, 講師 (60284808) [辞退]
伊東 弘樹 大分大学, 医学部, 教授 (50420641)
佐藤 雄己 福山大学, 薬学部, 教授 (00570087) [辞退]
大野 夏稀 大分大学, 医学部, 助教 (20818596)
畑中 明子 大分大学, 医学部, 看護師長 (20839154)
佐藤 千鶴 大分大学, 医学部, 副看護師長 (20839162) [辞退]
井川 梨恵 大分大学, 医学部, 看護師 (30839139)
末弘 理惠 大分大学, 医学部, 教授 (30336284)
田中 遼大 大分大学, 医学部, 准教授 (30781736)
内野 哲哉 大分大学, 医学部, 講師 (70423697)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 術後疼痛 / 鎮痛アルゴリズム / 消化器外科手術 / 術後疼痛の評価指標 / 患者オリエンテーション / セルフケア促進 / 緩和ケア |
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| 研究実績の概要 |
１）2023年(令和5年）3月～6月：前年度に実施した「手術療法を受けた患者の術後疼痛と鎮痛の実態」のデータの分析を行った。結果、①術後1～2日目ではNRS4～10の痛みが見られ、十分な鎮痛が得られない中で離床を促されていたケースが多かった。②痛み伝え方では、「NRSの基準がわからず伝えにくかった」「医療者の対応に委ね我慢できる間は自ら希望しなかった」など患者が医療者側に痛みを適切に伝えきれいていない可能性があった。③術後疼痛に対しては、「我慢できる痛みであれば我慢していた」「術後の鎮痛は医療者に任せて従った」と消極的な姿勢であった。④鎮痛の評価では、「できる対応をしてもらったということで満足している」「痛みが取れないのは仕方がないことなので今以上は望まない」という意見が多かった。2020年度に実施した医師・看護師対象の先行研究と今回の結果から、より多くの患者の術後疼痛の鎮痛が図られるためには、エビデンスに基づいた適切な鎮痛法の必要性が示唆された。
２）2023年6月～10月：術後疼痛管理を見直す目的で、研究者間で消化器外科の中・高侵襲手術の術後疼痛に用いる《術後鎮痛アルゴリズム》、アルゴリズムを用いる上での《術後疼痛の評価指標》、患者の術後疼痛に対するセルフケアを高めるための《術後疼痛に関する患者オリエンテーション資料》から成る独自の『術後疼痛緩和プログラム』を作成した。
３）2023年11月：２）で作成した『術後疼痛緩和プラグラム』を検証する研究計画を立案し、大分大学倫理委員会で倫理審査を受け、承認を得た（承認番号：2677）。
４）2024年1月：倫理委員会の承認後、研究対象病棟や手術室の医師・看護師、薬剤部に『術後疼痛緩和プログラム』と研究の進め方についての説明を行い、研究の準備を整えた。
５）2024年2月から『術後疼痛緩和プラグラム』を実施し、データ収集を開始した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2019年（令和元年）～2022年（令和4年）にかけてのCOVID19－9感染症により、臨床現場での研究遂行に対する制限があり、研究を行うことができなかったため研究の遂行が遅れていた。
2023年（令和5年）度と2024年（令和6年）度の2回の研究延長を行い、当初の計画の4年目の研究計画の実施に進める状況にある。研究期間は延長し遅れているが、研究計画の内容としては、ほぼ計画に沿った進捗状況になっている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年（令和6年）度は、『術後疼痛緩和プログラム』を用いた実践例としての研究対象者が15名になるまでデータ取集を行い、2024年8月頃を目途にデータ収集を終了する予定である。その後データ分析を行い、結果を基に『術後疼痛緩和プログラム』の有用性について検証する。
また、2024年7月には、2023年度に実施した「手術療法を受けた患者の術後疼痛と鎮痛の実態」の研究結果と作成した『術後疼痛緩和プラグラム』を、第4回日本術後疼痛学会の特別企画の中で発表する予定である。学会参加者との意見交換を行うことで、作成した『術後疼痛緩和プラグラム』の妥当性について示唆を得、検証する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
COVID19-9の影響により、研究の遂行が起き売れているため、次年度使用額が生じた。
2024年（令和6年）度に研究計画の予定として、データ収集と分析を予定しており、その経費として使用予定である。また、2023年（令和5年）度の研究結果と作成した『術後疼痛緩和プログラム』に関して、第4回日本術後疼痛学会の特別企画で発表予定であり、その経費としても使用する予定である。
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