| 研究課題/領域番号 |
19K10909
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| 研究機関 | 高崎健康福祉大学 |
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研究代表者 |
武居 明美 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 助教 (70431715)
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| 研究分担者 |
倉林 しのぶ 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 教授 (20389753)
赤堀 八重子 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 講師 (30700124)
関根 恵理香 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 助手 (40786232)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | がん看護 / がん予防 / 就労女性 / 行動促進 |
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| 研究実績の概要 |
女性特有のがんの好発年齢は、まさに働き盛りの時期にあたる。女性は、ライフサイクルにおいてもイベントが多いが、就労女性においては就労の役割も追加となることから多忙さは増し、予防行動が疎かになることも少なくない。本研究では、就労女性のがん予防行動に関わる因子を明らかにし、がん予防行動を促進する包括的プログラムについて検討を行うことを目的とする。
初年度から就労女性への調査を進めてきており、その後は、就労女性の健康を支える専門職、具体的には産業看護職（保健師・看護師）や検診（健診）機関の看護職等への面接調査を計画していた。しかし、新型コロナウイルス感染症の終息が見えず、当初予定していた対象を得ることができなかった。そのため対象施設を広げることで対象者を確保することを目指し、改めて倫理審査申請を行った。その後、対象の確保について見通しが立ち、新しい形での面接調査について準備を進めている。
また、就労女性が行う健康行動の現状について文献から調査を進めた。その結果、就労女性の健康習慣や健康行動の促進には、「年齢」、「婚姻歴・妊娠歴」、「ワークエンゲージメント」、「自己効力感」、「被扶養者ではない就労女性」が影響していた。子宮がん検診の受診行動については、「運動習慣・健康行動」、「年齢」、「パートナー・配偶者」、「こども」、「婦人科受診歴」、「リプロダクティブヘルス意識」、「ヘルスリテラシー」、「主観的健康観」が影響し、禁煙・節酒の行動促進については、「職場の雰囲気」、「節酒助言」、「節酒頻度」が影響していることが明らかになった。
次のステップとして、ライフイベントや年齢といった外的要因と、ヘルスリテラシーや主観的健康観といった内的要因を踏まえ、がん予防行動促進プログラムの検討を推進する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
就労女性の健康を支える専門職（産業保健師・看護師、検診機）を対象とした面接による調査を予定していた。しかしこれらの対象となる方々は、新型コロナウイルス感染症対策の最前線にあり、研究協力が得にくい状況が続いている。当初予定していた研究協力が得られなかったこともあり、今年度は、対象施設を広げることで対象者を確保することを目指し、改めて倫理審査申請を行った。その後、対象の確保について見通しが立ったこと、また新しい形での面接調査について検討を行い、研究を推進できるよう準備を進めている段階にある。
また、今後は短期間で情報収集・分析を行うことが必要となることから、今年度後半に研究分担者を1名追加した。新たな研究分担者の役割は、研究データ収集、データ分析、プログラム作成である。前年までは研究協力者として尽力いただいており、本研究についての理解は十分である。産業保健での臨床経験も豊富であることから、研究が推進していく大きな力となる事が期待できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後、ワクチン接種が全国的に進むことにより、社会経済活動の緩和・広がりが期待できる。プログラムの検討・実施には事業所の協力を得る必要があるが、感染状況が落ち着くことにより可能になると期待したい。また現在はやや遅れている状況であるが、研究分担者を1名追加したことから、研究データ収集等を集中的に行い、推進を図る。
データ分析推進の方策としては、外部委託が挙げられる。質的なデータの逐語録には多くの時間を要する。今回は集中的にデータを収集するため、タイムリーに逐語録を作成していくのは非常に困難であるが、外部委託を活用することにより、分析の段階へスムーズに進めることが期待できる。量的なデータについても同様に外部委託を活用することで推進を図る。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
現在は感染症の影響もあり、研究がやや遅れた状況にある。従来の計画では対象者への面接による調査を予定していたが、それらが行えていないことから、旅費・謝金・分析にかかる費用等が必要とならなかった。また、面接による調査後に質問紙調査を行う計画である。質問紙調査の結果分析に用いる統計ソフト等については、その年度で入手可能な最新のVerを購入することが望ましいと考えており、購入を見合わせている状況である。
更に、予定していた学会等についても感染状況を鑑みて現地への参加が困難であることが多く、オンライン参加となったことから、交通費・宿泊費が不要となっている。海外への渡航もほぼ不可能な状況であり、海外への学会へも参加が行えていない状況にあることが挙げられる。
今後の研究の推進方策として、研究分担者の追加、データ分析の外部委託が挙げられる。その点においては、研究計画としては予定していなかった支出となるが、海外渡航費や国内学会参加旅費等の分を充てることにより、不足することはない。研究が推進することにより、見合わせていた物品の購入や謝金等の支出が生じる予定である。
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