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2019 年度 実施状況報告書

日本における集中治療後症候群の実態とリスク因子の解明

研究課題

研究課題/領域番号 19K10929
研究機関札幌市立大学

研究代表者

卯野木 健  札幌市立大学, 看護学部, 教授 (40465232)

研究分担者 升田 好樹  札幌医科大学, 医学部, 教授 (10244328)
櫻本 秀明  茨城キリスト教大学, 看護学部, 准教授 (20755590)
井上 貴昭  筑波大学, 医学医療系, 教授 (60379196)
宇都宮 明美  京都大学, 医学研究科, 准教授 (80611251)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2022-03-31
キーワードPICS / 集中治療後症候群 / 集中治療室 / PTSD / クリティカルケア
研究実績の概要

本研究は、当初の計画と変わらず、日本における集中治療後症候群(Post Intensive Care Syndrome:PICS)の実態を調査し、そのリスク因子を明らかにすることを目的としている。
研究実施計画通り、集中治療室(ICU)を1年前に退室した患者で、4日以上ICUに滞在した患者を被験者とし、現在のPTSD症状、不安、うつ症状、健康関連QOLなどに関して、郵送質問紙を用いて調査を行うこととした。また、ICU入室中の情報(人工呼吸日数や重症度、疾患分類など)は後ろ向きに診療録より得ることとした。退室して1年後の調査時点で、亡くなっている場合、自宅で生活していない場合、調査票に回答できない場合は除外した。
主管施設(札幌市立大学)倫理審査会の承認を受け、参加施設をメーリングリストを通じて募集した結果、当初の予定を超える応募があった。幅広い対象施設であることは外的妥当性を高めること、また、観察研究であるため、サンプル数が大きいほど精度が高まるため、12の集中治療室で研究を実施することとした。共同研究機関は沖縄から北海道まで幅広い地域である。共同研究者とともに手順を作成し、各施設の倫理審査会の承認が得られた施設から研究を開始することとし、2019年10月から6つの集中治療室で研究が開始された。2020年1月にはすべての施設が研究を開始した。調査票の返送率も高く、現在のところデータは順調に収集できている。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

1: 当初の計画以上に進展している

理由

参加を希望する医療機関(集中治療室)が当初の予想より多く、多い医療機関で研究を開始することができたため、データの収集がより短期間で可能となっている。また、被験者からの調査票の返送率が高いことも影響している。

今後の研究の推進方策

目標症例数近くになったら、調査を終了する。月ごとの被験者数と返送率は予想できないため、目標症例数を超えないように注意する。今年度前半には終了予定である。

次年度使用額が生じた理由

本研究は進捗が早く、調査票等の印刷、郵送に予定を超過して使用する必要があった。被験者数は月毎に変化するため、あらかじめ調査票や郵送費を確保しておく必要があり、前倒し請求を行った。最終的には前倒し請求を行った結果、余剰が生じることとなったが、被験者数が事前にわからない状況でタイムリーに必要なものを各医療機関に配送するためには必要不可欠であったと考える。
今年度は引き続き、郵送費に使用予定である。また、調査終了後は結果を統計学的に処理するためのソフトウェア、学会発表のための交通費に使用予定である。

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公開日: 2021-01-27  

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