| 研究課題/領域番号 |
19K10934
|
|---|
| 研究機関 | 郡山女子大学 |
|---|
研究代表者 |
岡部 聡子 郡山女子大学, 家政学部, 准教授 (10551129)
|
|---|
| 研究分担者 |
後藤 あや 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 教授 (00347212)
橋本 杏菜 郡山女子大学, 家政学部, 助手 (10817985)
根本 絢香 郡山女子大学, 家政学部, 助手 (10839195)
伊藤 慎也 北里大学, 看護学部, 講師 (30736707)
高橋 徹 金沢学院大学, 人間健康学部, 教授 (80324292)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | 摂食尺度 / ヘルスリテラシー / 精神科 / リーフレット / 栄養指導 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、精神科患者に対する生活習慣病の予防と改善に向けた栄養教育プログラムの構築にある。精神科患者は肥満になりやすい傾向にあり、肥満は生活習慣病を誘発する要因として、その予防が課題である。3年目では、「タイプ別に実施する食生活指導プログラムの作成」の構築を目指した。プログラム作成にあたっては、指導者である管理栄養士が、患者教育用ツールとして主に紙媒体を使用している現状を踏まえ、指導用ツールとしてリーフレットを選択した。厚生労働省ががん検診の受診率向上にナッジ理論を取り入れ一定の効果を上げており、ヘルスリテラシーに加え、ナッジ理論を取り入れて作成した。3年目の成果は以下の4点である。
1)患者の求めるリーフレットの分析：リーフレットのトピックは精神疾患患者3名にインタビューにより聴取し、ヘルスリテラシーに基づいて作成した。次に患者と健常者を対象に、リーフレットの「わかりやすさ」と「リーフレットの好み」の比較調査を実施し、結果を分析した。健常者に比べ、精神科患者は自分の食生活に合った具体的な教育用リーフレットを求めており、合わせて説明が口頭でなされないと理解が難しいことが明らかになった。
2)患者教育用のリーフレットの作成：相手に選択の余地を残しながらもより良い健康的な食品を選ばせようとするナッジ理論をリーフレットの中に盛り込んで作成した。食品量は、具体的な量を可視化した。
3)栄養教育用ツールの活用のためのホームページ立ち上げ：食生活指導プログラムを紙媒体とパソコンを使用して内容を選択できる入れ物としてのホームページを作成し、臨床で利用できる環境を整備した。
4)ヘルスリテラシーの視点を取り入れたツール作成：若年女性を対象にしてヘルスリテラシーの視点を取り入れ、より分かりやすい鉄摂取量を推計するための、教育効果もねらったツールの作成を行った。この成果は上記の3点に応用する。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
1)タイプ別分類のための心理的摂食尺度の作成:心理的尺度を用いた栄養指導方法について、勉強会の企画を計画中であるが、コロナ禍の影響が大きく、精神科栄養士協議会での活動がこの2年間休止状態にある。再開に向け声掛けを実施している。オンラインでの開催も提案中。会合の機会が持てないため、計画に遅れが生じている。
2)タイプ別の食生活指導プログラムの構築:精神科栄養士協議会の協力を得て、指導者が患者教育に伝えたい内容をアンケートにより聴取し、その内容に沿って、ナッジ理論を用いた指導用教材(リーフレット)を作成した。
3) コロナ禍での研究活動の工夫:ヘルスリテラシー評価尺度を用いて貧血指導用のツールを作成し、学会誌に掲載となった。また、遠隔地でも活用できるようにホームページを立ち上げて、活用できる環境の整備を行った。
|
| 今後の研究の推進方策 |
次年度計画については、以下のとおりである。
1)タイプ別分類のための心理的摂食尺度の作成
前回の調査では被験者が１つのクリニックに限定されていた。県内の精神科栄養士協議会と連携し、現場の指導者である管理栄養士との協力体制を組むことで心理的摂食尺度の活用に向ける。
2)タイプ別の食生活指導プログラムの構築
COVID-19の蔓延により、2020年、2021年度と精神科栄養士協議会の活動はこの2年間休止中であり、研修会の企画やタイプ別心理的摂食尺度の進捗状況についてなど、当協議会メンバーに説明と紹介ができない状況であった。オンラインでの研修会を提案している。精神科栄養士協議会のe-ヘルスリテラシー度について2022年の国際家政学会(9月開催)にて発表予定。 精神科栄養士協議会の会長と、今後の研修会の内容や開催の工夫についてオンライン研修を含め、継続して協議する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19蔓延状況により、オンラインでの打ち合わせが主流となり、活動費の支出が予定より少ない予算執行となった。発表予定であった国際学会への参加もオンラインで実施することとなり、報告発表用の予算は次年度以降に持ち越し、今後の研究発表に使用していく予定である。
|
