| 研究課題/領域番号 |
19K10960
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| 研究機関 | 昭和大学 |
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研究代表者 |
渡邊 知映 昭和大学, 保健医療学部, 教授 (20425432)
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| 研究分担者 |
清水 千佳子 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, その他部局等, 乳腺・腫瘍内科 診療科長 (10399462)
坂東 裕子 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (00400680)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 若年乳癌 / がん・生殖医療 |
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| 研究実績の概要 |
若年乳がん患者のコホート調査より、本年度は治療開始前・登録６か月後のアンケート調査を終了した112名について分析を行った。平均年齢は35.4歳（SD3.6）range 26-39歳。
診断時フルタイムで働いた若年患者のうちフルタイムを継続は5割、4割近くが半年後は休職中であった。診断時パートタイムで働いていた若年者の7割はパートタイムのまま、23.8％が休職していた。
回答者の診断半年後は約7割が月経が消失していた。挙児希望の意向は診断時「とても、まあある、どちらともいえない」と回答した人の25％程度が妊娠と挙児の意向がそれぞれ低下していた。その一方で、がん治療後の妊孕性への気がかりの中で、「不妊の可能性を受け入れることの困難さ」は診断時より6か月後のほうが有意に上昇していた。
がん治療後の妊孕性への気がかりの下位概念では「子どもの健康への影響を懸念」「将来の妊娠への不安」「自身の健康への影響」への気がかりが強かった。半年後の挙児希望が強いほど、がん治療後の妊孕性への気がかりが強い傾向（r＝-0.57Ｐ≦0.01）にあり、半年後のがん治療後の妊孕性への気がかりは不安・抑うつと相関がある（r＝0.351 Ｐ≦0.01）ことが示唆された。
初発若年乳癌患者では、初期治療がひと段落する診断後6か月において妊孕性の低下を受け入れることへの困難さが強まっていることや妊孕性への意向と精神的健康度の関連が明らかになった。若年乳癌患者における妊孕性については、継続的な支援が求められる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ禍の影響もあり、登録期間を1年延長し、2023年4月をもって登録を終了した。来年度、登録6か月時点までのデータの解析を行い、国際学会での発表と論文投稿を計画している。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度末で登録は終了している。来年度、登録6か月時点までのデータの解析を行い、国際学会での発表と論文投稿を計画している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
登録システムの見直しを行ったため、その他でシステム保守料が必要んとなった。国際学会の発表を次年度に延期したため、旅費が使用されなかった。来年度に論文投稿費用と国際学会での発表旅費を計上する。
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