| 研究課題/領域番号 |
19K10967
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| 研究機関 | 関西福祉大学 |
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研究代表者 |
堀 理江 関西福祉大学, 看護学部, 教授 (20550411)
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| 研究分担者 |
鈴木 志津枝 兵庫医療大学, 看護学部, 教授 (00149709)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 妊娠期がん / AYA世代 / 共有型意思決定 / 意思決定支援 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、筆者が作成した「妊娠期がん患者と家族のがん治療と妊娠継続に関する共有型意思決定を基盤とした医療者の支援モデル」(科学研究費補助金基盤(C)19K10967、以下「支援モデル」とする)を用いた支援を実施し、支援モデルによる効果と課題を明らかにすることである。
2019年度には、支援モデルの洗練化と研究協力が期待できる機関への研究協力依頼を実施した。2020年度には、研究協力への同意が得られた、妊娠期がん患者が受診する病院のがん看護CNSなどに支援モデルの概要をオンラインで説明した。2020年度時点では、3施設の看護師から研究協力への同意を得たが、COVID-19による影響があり、支援モデルを用いた援助は実施できていない。また、生殖補助医療が進んでいる施設では、妊娠期がん患者の受診が多く、各医療者が妊娠期がん患者の支援方法について十分な経験を積んでいる、すなわち支援モデルを用いなくても患者を適切に支援できていることも明らかになった。そこで、3施設の看護師による研究協力では、妊娠期がん患者の受診に合わせた支援をタイムリーに実施することが困難であると考えた。
以上の内容を踏まえ、2021年度は、妊娠期がん患者の受診に関する実態調査を企画した。調査内容は、施設概要、キャンサーボードへの看護師の出席の有無、妊娠期がん患者のがんの部位、転帰、生殖補助医療の説明の有無等である。また、調査と共に、支援モデルの使用検討の是非について尋ねることとした。調査対象施設は、がん診療連携拠点病院451施設とし、現在所属施設での倫理審査を受けたところである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
COVID-19の感染拡大により、医療施設では通常の医療が提供できず、特に本研究のように、研究対象者に家族にも関わってもらうことを意図した研究を進めることが困難である。共有型意思決定は医療において非常に重要な考え方ではあるが、現状では、場の共有が困難で積極的に多職種で患者と家族に関わって行くことができない状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在、研究協力に同意してくださっている施設は3施設である。COVID-19流行下での妊娠期がん患者を取り巻く状況、徐々に増加していると推察される妊娠期がん患者の受診の実態等を広く把握するために、がん診療連携拠点病院451施設を対象とした、実態調査をアンケートにて実施する予定である。アンケートには、支援モデルを用いた研究協力検討の是非についても問うハガキを同封し、研究協力者を募る。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19感染拡大のため、支援モデルを用いた実践を研究協力者である看護師の方にしていただくことが困難である。研究が遅れているため、研究内容の発表も実施できず、次年度使用額が生じた。
2022年度はアンケート調査により、妊娠期がん患者の実態を把握する予定である。施設数は451施設であるため、そのための郵送費、印刷費等に使用する。
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