研究課題/領域番号 |
19K11022
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研究機関 | 関西医科大学 |
研究代表者 |
川嵜 有紀 関西医科大学, 看護学部, 助教 (30572044)
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研究分担者 |
酒井 ひろ子 関西医科大学, 看護学部, 教授 (90434927)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 妊娠糖尿病 / 産後糖代謝異常 / 糖尿病発症予防 |
研究実績の概要 |
妊娠中に初めて糖代謝異常と診断される妊娠糖尿病(gestational diabetes mellitus:以下,GDMとする)を管理することは、妊娠高血圧腎症、早産、羊水過多症、初回帝王切開率の増加などの妊娠中の母体合併症や巨大児、肩甲難産、胎児機能不全、新生児呼吸障害、低血糖、黄疸などの胎児・新生児合併症と、将来の高率な2型糖尿病発症という女性の生涯にわたる健康リスクの2点を予防することに意義がある。GDMと診断された女性(以下、GDM既往女性とする)は、将来的に2型DMを発症するリスクが高く、出産15年後では、GDM既往女性の累積DM発症率は約40%であり、2型DMを発症する相対危険率は、正常血糖の女性よりも7.43倍と高率である。現在推奨されている産後糖代謝評価を分娩後6~12週だけでなく、産後1年を目安とした定期的な受診をすることの重要性を示す。本研究では、GDM既往女性を対象として、栄養、運動、母乳哺育、さらにはヘルスリテラシーの向上へのアプローチを基盤とした産後1年間の包括的プログラムを確立することが目的である。妊婦の糖代謝異常診療・管理マニュアルでは、GDM患者の将来の2型糖尿病の発症予防の退院時指導のポイントは体重管理、食事、運動、母乳育児が挙げられている。その中の運動は、どの程度の運動が糖尿病発症予防につながるのか明確な根拠がない。産後6~12週の糖代謝評価後、乳児を抱えながらの運動(身体活動)は、単に歩数増加の指導のみでは遂行できないのが現状である。子育てをしながら実現不可能な運動を推奨するよりも、子育てをしているなかで、無理なく子どもと楽しんで長く続けられる工夫が必要であるため、先行研究をふまえ運動のプログラムを検討中である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
倫理審査委員会への提出を予定していたが、新型コロナウイルスの影響により、倫理審査委員会の中止等と重なったため
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今後の研究の推進方策 |
GDM既往女性を対象として、産褥6~12週の産後の血糖と身体活動量の関連を明らかにする。さらに、身体活動自己管理能力との関連を明らかにすることを目的とする。 運動の「強度」「頻度」「継続時間」など、運動療法の介入内容を統制した研究はないため、本研究では、産後の糖代謝異常に対する運動療法の介入効果を検証する。
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次年度使用額が生じた理由 |
倫理審査委員会への申請及び調査実施の予定であったが、遅れたため、旅費、謝金等に使用できなかった。したがって、今年度は、調査実施と共に予算執行できるように努めたい。
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