2021 年度実施状況報告書

養育者のメンタルヘルス改善を軸とした乳幼児揺さぶられ症候群予防プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号	19K11047
研究機関	日本体育大学
研究代表者	岡本美和子日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 教授 (70435262)
研究期間 (年度)	2019-04-01 – 2023-03-31
キーワード	乳幼児揺さぶられ症候群 / メンタルヘルス / 子育て支援 / 子どもの泣き
研究実績の概要	母親のメンタルヘルス改善に寄与すると考えられる新たな乳幼児揺さぶられ症候群予防プログラムを開発するため、2021年度は仮説検定の一環として介入調査を予定していた。対象者は周産期において重篤な問題がなく調査施設で開講する母親学級および育児学級に参加、研究協力の同意が得られた初・経産婦20～30名である。介入調査で使用するツールとしての小冊子にはSBSへの予防効果を高め母親のメンタルヘルス改善に繋がると考えられる「わが子の特徴を捉え理解し、感度良く子どもの要求に応える」、「子どもの泣きを推察し、要求に沿った具体的な対処を行う」、「身近な支援者から支援を得る」、「上手な休息の取り方・気分転換の方法」等の内容を取り入れたプログラムを計画していた。また、介入の前後で、その介入効果を確認するための質問紙を作成した。質問紙の内容は、母親学級および育児学級に共通した項目は、親の属性や状況（本人とパートナーの年齢、婚姻状況、家族形態、初・経産の別、仕事の復帰時期、妊娠が分かった時の気持ち、妊娠の経過、身近な支援の有無、育児全般・育児にかかる費用・仕事と育児の両立の不安）、泣きに関する知識、泣きへの対応の知識、SBSに関する知識である。その他、妊娠中の対象者に対しては現在の妊娠週数、育児に関するイメージで、出産後の母親に対しては児の性別、出生時の体重、出産方法、現在の育児状況である。また、介入前後の対児への感情については、花沢の対児感情尺度（改訂版）28項目、母親の気分や心理状態についてはPOMS（Profile of Mood States）を使用する予定である。本調査は、研究者が所属する大学の倫理審査委員会の承認を得た後に実施する予定であったが、対象施設での新型コロナウイルス対策等もあり、親子による対面での教室の運営が難しい状況となり、2022年度まで実施が延期となった。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由母親のメンタルヘルス改善に寄与すると考えられる新たな乳幼児揺さぶられ症候群予防プログラムを開発するため、2021年度は仮説検定の一環として母親学級および育児学級による介入調査を予定していた。介入調査で使用するツールとしての小冊子にはSBSへの予防効果を高め母親のメンタルヘルス改善に繋がると考えられる「わが子の特徴を捉え理解し、感度良く子どもの要求に応える」、「子どもの泣きを推察し、要求に沿った具体的な対処を行う」、「身近な支援者から支援を得る」、「上手な休息の取り方・気分転換の方法」等の内容を取り入れたプログラムを計画していた。また、介入の前後で、その介入効果を確認するための質問紙も作成した。しかし、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、妊産婦および親子による対面での教室の運営が予定通り実施できない状況となり、2022年度まで教室運営が延期となった。今後は、感染者数の推移を見ながら、実施対象施設とのやり取りを進めながら実施を検討していきたいと考えている。また、今後は実施の可能性が見られた時点で、対象施設での感染症対策に沿いながら研究者が所属する大学の倫理審査委員会に申請し承認を得るなど実施に向けての準備を進めていきたいと考えている。
今後の研究の推進方策	2022年度は、感染者数の減少によって実施の可能性が見られた時点で、対象施設での感染症対策に沿いながら研究者が所属する大学の倫理審査委員会に申請し承認を得るなど実施に向けての準備を進めていきたいと考えている。実施に向けては、調査施設で開講する母親学級および育児学級に参加、研究協力の同意が得られた初・経産婦20～30名を予定しており、介入の前後では、その介入効果を確認するために質問紙調査を実施する予定である。また、感染症対策のため教室運営については、1回の参加者数を少人数にする必要が生じると考えられる。そのため、予定の対象者数の確保のためには、教室運営の期間および回数を予定より延長するなどして増やす必要が生じると推察される。
次年度使用額が生じた理由	新型コロナウイルス感染拡大の影響で、妊産婦および親子による対面での教室の運営が予定通り実施できない状況となり、2022年度まで教室運営が延期となった。そのため、調査対象者への謝礼や研究補助者への謝金等の支払いが発生することなく、次年度使用となった。今後は実施の可能性が見られた時点で対象施設での感染症対策に沿いながら、研究者が所属する大学の倫理審査委員会に申請し承認を得るなどして、養育者のメンタルヘルス改善を軸とした乳幼児揺さぶられ症候群予防プログラムの開発のための介入調査実施に向けての準備を進めていきたいと考えている。