| 研究課題/領域番号 |
19K11057
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 浜松医科大学 |
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研究代表者 |
渡井 いずみ 浜松医科大学, 医学部, 教授 (20509830)
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| 研究分担者 |
入山 茂美 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 教授 (70432979)
加藤 容子 椙山女学園大学, 人間関係学部, 教授 (80362218)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | childcare leave / postpartum anxiety / self-efficacy / e-learning program / return to work |
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| 研究成果の概要 |
育児休業中の母親326名を対象としたweb調査を実施した結果、産後疲労や多重役割マネジメントスキルが職場復帰自己効力感や職場復帰意図と関連することが明らかになった。
また、産後の母親の健康回復と職場への復帰を支援する8つのプログラムで構成されるE-learning教材を作成して効果検証を行った。56名が無作為化比較試験に登録し、動画視聴後に28名から回答が得られた。母親の健康や子育て情報だけでなく、ワークライフバランスとキャリア、行政および職場における復帰支援制度に関する情報提供を追加した介入群は、対照群と比較して、産後不安に有意差はなく、職場復帰自己効力感は有意に低い傾向であった。
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| 自由記述の分野 |
Public Health Nursing
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では育児休業中の母親に限定して、産後不安、職場復帰自己肯定感、職場復帰意図との関連を検討した初めての研究である。その結果、職場の制度だけでなく、休業期における産後疲労対策や多重役割のマネジメントスキル向上の施策の必要性が明らかとなった。
また、これらを支援するための包括的なe-learningプログラムを作り効果検証した結果、職場復帰支援の行政や職場の制度や一般的なWLBの知見の情報提供は、むしろ職場復帰への不安を高めてしまう可能性が示唆された。今後、育児休業中の女性が安心して職場に復帰するためには支援制度の情報だけでなく、支援者との双方向の交流やピアサポートの検討も必要と考えられる。
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