| 研究課題/領域番号 |
19K11095
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 |
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研究代表者 |
世良 喜子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (50461736)
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| 研究分担者 |
高瀬 佳苗 福島県立医科大学, 看護学部, 教授 (20455009)
安ヶ平 伸枝 三育学院大学, 看護学部, 研究員 (20155683)
畦上 恭彦 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (70337434)
飯島 典生 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (00285248)
下泉 秀夫 国際医療福祉大学, その他部局等, 教授 (30196547)
西山 里利 目白大学, 人間学部, 准教授 (40310411)
野呂 千鶴子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (20453079)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 健康生成 / ヘルスリテラシー / 幼児 / からだのしくみ / 健康教育 / 保育士 / 看護師 / 多職種連携 |
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| 研究実績の概要 |
子どもが主体的に取り組む健康づくりの推進が国家的基盤課題となっている（健やか親子２１）。子どもが健康の主体者として「健康をつくる力（能力）」を形成するうえで、からだの事実（構造と機能）を学び、子どもなりに健康行動の根拠を理解することの重要性が提言されている。我々は、先行研究でからだのしくみを基軸にした健康教育が、5～6歳の子どもの健康をつくる力を育てることを明らかにした。しかしその力を向上させていくためには、生活の中でのかかわりや支援が必要となる。
そこで本研究では、未就学の子どもの健康をつくる力の育成にむけた継続的な支援にむけてアクションリサーチを行い、そのプロセスや効果の評価から知見を得る。そして多職種の連携・協同による就学前の子どもを対象にしたからだを基軸にした「子どもの健康をつくる力」の育成モデルを提示することが目的である。
これまで子どもの「健康をつくる力」に関連した国内外の健康教育の文献および先行事例の検討を行った。またこども園で体の仕組みを基軸にした健康教育を実施し、さらに日常生活の中で体や健康を追求できることを目的に味覚の授業を行った。そのことを通して、保育士とからだを基軸にした「子どもの健康をつくる力」を育成することの意義や目的を共有した。その後アクションを展開するためにフィールドワークを行う予定であったが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対応のため、当初予定していた施設におけるフィールドワークが困難となった。そのため2020年度は、再度先行の知見および今まで行ってきたインタビュー等を検討した。そして看護師・保育士の幼児の「健康をつくる力」の育成に対する認識と現状をもとに、幼児の「健康をつくる力」の育成に関する課題を検討した。そして新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の状況においても実施可能なアクションプランを検討した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
幼児の「健康をつくる力」に関連した国内外の健康教育・保健学習の文献および先行事例の検討をもとに、2020年度はアクションを展開するためにフィールドワークを行う予定であったが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対応のため、当初予定していた施設におけるフィールドワークが困難となった。そのため2020年度は、先行研究から得た知見の看護師・保育士の幼児の「健康をつくる力」の育成に対する認識と現状をもとに、幼児の「健康をつくる力」の育成に関する課題を検討した。また新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の状況においても実施可能なアクションプランを検討することになったことや、また研究者らも教育現場における新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対応に追われたことにより遅れが生じた。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初予定していたアクションプランを保育園で実施し、効果をモニターするフィールドワークは新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策等で、実施困難となった。そこで就学前の子どもを対象にしたからだを基軸にした「子どもの健康をつくる力」の育成にむけて、保育士が幼児に健康行動を体のしくみとむすびつけて教えることを支援するサイトおよびコミュニティサイトを立ち上げて、保育士が日常生活の中で行ったことについて情報共有ができるサイトの試案を作成する。試案を研究協力者の保育士と評価を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のため、当初予定していた施設でのフィールドワークを中止せざる得なくなくなり、フィールドワークのための費用が発生しなかった。2020年度は、計画変更にむけコミュニティーサイトの立ち上げにむけた話し合いを進めた。それらの研究会議はオンラインで行ったため、旅費等の経費の支出が必要なかった。また研究者らが、教育現場における新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策等に追われ、研究が進まなかったことによる。
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