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2022 年度 実施状況報告書

高年初産夫婦への産後うつ予防のための妊娠期の介入効果検証

研究課題

研究課題/領域番号 19K11100
研究機関東邦大学

研究代表者

林 ひろみ  東邦大学, 健康科学部, 教授 (90282459)

研究分担者 臼井 雅美  東邦大学, 健康科学部, 教授 (50349776)
渡邊 尚子  東邦大学, 健康科学部, 教授 (30305388)
坂上 明子  武蔵野大学, 看護学部, 教授 (80266626)
大月 恵理子  順天堂大学, 大学院医療看護学研究科, 教授 (90203843)
中村 康香  東北大学, 医学系研究科, 准教授 (10332941)
中村 博文  茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (90325910)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2024-03-31
キーワード高年初産 / 精神的健康 / 産後うつ / 育児生活への適応 / 妊娠期の準備
研究実績の概要

2022年度は引き続き、研究1として「育児期の高年初産夫婦が、育児期のそれぞれの精神的健康や育児生活の適応のために、妊娠期にどのような準備を行っていたかを明らかにする」研究を計画していた。しかし、新型コロナ禍での研究協力予定施設の状況が2020年・2021年度と同様の状況であり、研究協力予定施設として研究依頼をすることに至らなかった。研究協力者を、研究協力予定施設だけでなく、インターネットリサーチなどの活用についても試みたが、コロナ禍での妊娠・出産・育児を経験している高齢初産夫婦の体験は、新型コロナ禍以前の状況とは異なることが予測され、データ収集の時期として適切であるかという検討を余儀なくされた。よって実施に至るまでの計画を立案することができなかった。本研究の研究期間を延長することによって、2023年度引き続きデータ収集を行っていく予定である。
研究2の「文献検討と研究1の結果をもとに、産後うつ予防を目的とした研究計画」についても進めることができなかった。
2023年度は、研究対象者の募集方法とデータ収集内容の吟味を行い、予定している研究1および研究2を進めていくことを計画している。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

新型コロナ禍の研究協力予定施設の状況により、研究対象者の募集に至ることができなかった。また、インターネットリサーチ等他の方法についても検討を進めたが、コロナ禍で妊娠・出産・育児を経験している高齢初産夫婦の体験は、新型コロナ禍以前の状況と異なることが予想され、データ収集の時期として適切であるかについて再吟味する必要が生じた。そのため、実施に至るまでの準備が整わなかった。加えて、コロナ禍での教育や学部運営に伴うエフォートが縮小することがなく、当該研究に十分なエフォートを確保することができなかった。

今後の研究の推進方策

研究1「育児期の高年初産夫婦が、育児期のそれぞれの精神的健康や育児生活適応のために、妊娠期にどのような準備を行っていたかを明らかにする」研究を実施し、研究2「産後うつ予防のための妊娠期の予期的準備を促すプログラムの試案作成と介入プログラムに必要な媒体(パンフレットなど)の考案」に着手する。
研究1:35歳以上40歳代の初産婦とその夫(夫婦ともに日本語でのインタビューに協力可能なものであり、多胎・切迫・精神疾患に関する薬剤を服用中の者を除外する)を対象とし、産後1か月から2か月の時点での夫婦それぞれに対して、①精神的健康の維持および育児生活適応のために妊娠中にどのような準備を行ってきたか、②夫婦それぞれの精神的健康状態、③夫婦それぞれの育児生活適応状態、④夫婦それぞれの基礎的情報を収集する。データ収集方法は、妻と夫を別々に半構成的インタビューと自記式質問紙により実施する。半構成的インタビューにおいては、対象者の希望を重視し、対面あるいはリモートでの方法から選択できるように設定する。
研究2:文献検討と研究1の分析結果を基に、「産後うつ予防のための妊娠期の予期的準備を促すプログラム」の試案作成を行う。また介入プログラムに用いる媒体を考案する。さらに、介入効果の測定方法および測定の時期について文献検討を基に決定する。

次年度使用額が生じた理由

次年度使用額が生じた理由は、2020年度・21年度・22年度コロナ禍により計画していた研究を遂行することができず、助成金を使用することができなかった。このことから本研究の研究期間の延長を希望した。
2023年度の計画としては、研究1では主として研究対象者募集のための業者委託費、データ収集における対象者への謝金、逐語録作成のための業者委託費、学会での情報収集・意見交換のための参加費および交通費に充てる予定である。また、研究2では主として、引き続き文献収集に関する費用、対面での会議を開催する場合の貸会議室費とその交通費に充てる予定である。

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公開日: 2023-12-25  

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