| 研究課題/領域番号 |
19K11139
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| 研究機関 | 香川大学 |
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研究代表者 |
山本 美輪 香川大学, 医学部, 教授 (70353034)
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| 研究分担者 |
中島 智晴 大阪公立大学, 人間社会システム科学研究科, 教授 (20326276)
前川 泰子 香川大学, 医学部, 教授 (60353033)
三好 陽子 鳥取大学, 医学部, 准教授 (80746967)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | シミュレーション教育 / 看護教育効果 / 認知症ケア / テキストデータマイニング |
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| 研究実績の概要 |
2023年5月にCOVID-19が５類に移行したため研究者は8月に韓国へ渡航し研究協力者の元蔚山大学精神看護学教授Kim So Ok先生と今までの2019年～2022年で開催した講演会「韓国の看護教育におけるシミュレーション教育」の打ち合わせを行うことができた。その内容は、1.講演会参加者は合計531名、2.参加者から得られたテキストデータをテキストデータマイニング（富士通トレンドサーチ）により分析した結果の概要、3.講演会での参加者の様子の3点について報告することができた。今回初めて対面で打合せを行うことができたが、研究協力者Kim So Ok先生が日本にきて講演会を開催するにはまだ難しい状況であることが確認されたため、2023年度も同様にZoomによる講演会開催とし2023年12月20日に韓国⇔香川をZoomでつなぎ講演会を行った。その結果、参加者計63名のテキストデータを得ることができ2019年～2022年のデータと合わせると計596名分のデータとなった。これらの状況を受けて香川大学倫理委員会に追加データを今までのデータに合わせて分析する変更申請を行い、承認を得ることができた。また2023年研究協力者Kim So Ok先生との打ち合わせより改めてKim So Ok先生に蔚山大学でシミュレーション教育における教育効果についてインタビューすることができた。また今までの分析内容をまとめて、IAGG Asia/Oceania Regional Congress 2023や27th East Asian Forum of Nursing ScholarsでPoster発表として採択され研究業績を外部発信することができた
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年からのCOVID-19の影響で研究者が韓国に渡航できない状況が継続していたが、そのような状況においても元蔚山科学大学看護学科長、精神看護学教授Kim So Ok先生の研究協力を得ることができ、題目「韓国におけるシミュレーション教育」講演会（Zoom開催）を計5回開催することができた。これらの講演会参加者数は2023年度分を合わせて計596名となり、講演会参加者のテキストデータより富士通トレンドサーチを用いてテキストデータマイニングを行い韓国のシミュレーション教育における効果を明らかにする段階である。これらより、教材開発の枠組み作成まで進めるため一年間延長申請を行ったことより「やや遅れている」と判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2019～2023年度間で、元蔚山科学大学看護学科長、精神看護学教授Kim So Ok先生の研究協力を得て、題目「韓国におけるシミュレーション教育」講演会（Zoom開催）を計5回開催することができ、講演会参加者数は2023年度分を合わせて計596名となった。また2023年度はキム先生のインタビュー（Zoom）も行うことができたため、今後596名分のテキストデータと、キム先生のインタビューの逐語録としてのデータをテキストデータマイニングにて分析を合わせて行い、教材開発の枠組みを作成する。そして2023年5月よりCOVID-19が5類に移行したため国内外の移動が容易になりつつある状況となったため、キム先生や国内の研究分担者とも打合せを進め今までのデータ分析の内容をまとめ、研究業績として外部発信していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19ウイルスが2023年5月より5類へ移行したが、まだ研究打ち合わせ等目的の出張が難しい状況であった。そのため研究者全員の予定していた交通費の使用がなかった。だがその状況においても元蔚山科学大学看護学科長、精神看護学教授Kim So Ok先生の研究協力を得ることができ、2023年度も題目「韓国におけるシミュレーション教育」講演会（Ｚｏｏｍ）開催し、これらの講演会参加者は2023年時点で計596名となった。よって講演会参加者からのテキストデータより韓国のシミュレーション教育における効果を明らかにするため富士通トレンドサーチを用いてテキストデータマイニングを行いプログラムの枠組み作成まで進んでいるが、計算知能技術認知症ケア教育教材プログラムにまだ進めていないためプログラム費が使用できず次年度使用額が生じている。
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