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現場保健師の投稿や寄稿が多い専門誌の過去10年間の掲載記事から、選定基準にあうと考える住民組織活動を抽出し、活動発足年度と活動内容、自治体保健師の関わりの有無等を尋ねる質問紙調査を行い、対象となる組織へのインタビュー調査を依頼した。
選定基準は、①活動内容が「自分だけでなく地域の人々が疾病やしょうがいの有無にかかわらず、その人らしく生きていくことができる地域づくり」を目指していること、②組織が発足されて3年以上経過していること、③新規メンバーの参加があること、④組織の発足や活動を行う上で自治体保健師のかかわりがあることとした。
協力の得られた住民組織の代表者・メンバーには、組織活動の概要と運営方法、活動展開上の課題と工夫等について、当該組織にかかわったことがある自治体保健師には、住民組織の発足から現在までの支援、保健師として住民組織活動の位置づけ、住民組織支援で大切にしていること等について、半構造化インタビューを行い、質的帰納的分析法を用いて分析した。
「活動の持続可能性を左右する要因」として、文献から見出した既知見による「活動に影響を与える要因」と異なるものとして、【自分たちの組織と他の組織の位置づけの明確化】【地域・関係組織・行政に出向く】【築いたネットワークの活用】【地域に根付いた活動】【自由意思での参加】【好きなことができる活動】【助け合える組織づくり】【新メンバーが活動しやすい体制づくり】【地域をよく知る保健師の存在】【オリジナルで効果のある活動】【資格】【ＳＮＳ】【社会情勢の変化】が抽出できた。
「活動を担う次世代参加の仕組み」として、【活動と異なる接点からお手伝いで引き込む】【実践を支援】【無理せずにできるときできる人がやる体制】【本音の話し合い】【地区単位の自主活動】【節目を活かした活動】【先輩の知恵を引き継ぐ】が抽出できた。
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