| 研究課題/領域番号 |
19K11248
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| 研究機関 | 愛媛県立医療技術大学 |
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研究代表者 |
森 万純 愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 助教 (60533099)
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| 研究分担者 |
大野 夏稀 大分大学, 医学部, 助教 (20818596)
小野 光美 大分大学, 医学部, 准教授 (20364052) [辞退]
三重野 英子 大分大学, 医学部, 教授 (60209723)
吉岩 あおい 大分大学, 医学部, 教授 (70363570)
寺町 芳子 大分大学, 医学部, 客員研究員 (70315323)
濱口 和之 大分大学, 医学部, 客員研究員 (60180931)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 高齢がん患者 / 認知症 / 痛み / 苦痛 / 症状 / 評価尺度 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、治療を受ける認知症高齢がん患者に対する看護師の症状アセスメントの要素を明らかにし、認知症を有する高齢がん患者の疼痛および倦怠感に関する症状アセスメントモデルを構築することである。
今年度は、昨年度までの結果をもとに認知機能の低下のある高齢がん患者に対する疼痛行動評価尺度（日本語版ALGOPLUS）試案の表面妥当性の検討と併存妥当性の検討に取り組んだ。
日本語版ALGOPLUS試案の表面妥当性の検討では、①都道府県・地域がん診療連携拠点病院に勤務する看護師10名を対象として聞き取り調査を行い、内容妥当性指標（CVI）を用いて尺度の項目を評価した。また、②専門家委員会で項目の洗練を行い、試案の完成版を作成した。日本語版ALGOPLUS試案の併存妥当性の検討では、認知機能の低下のある高齢がん患者約100名を対象として行った。当初は、認知症の診断を受けている高齢がん患者を対象としていたが、新型コロナウイルス感染症の影響による研究フィールドおよび対象者の確保が難しい状況であった。さらに、高齢者特有の複合疾患による痛みの特定と症状の変化の評価がより難しくなることから、対象者の条件設定と評価する痛みの性質を一部変更し、何らかの認知機能の低下がみられる高齢者で、がんによる手術を受ける患者とし、痛みの評価としては術後の創部痛を評価することとした。
65歳以上の高齢がん患者で手術療法を施行した108名から協力が得られた。対象者は、平均年齢75.7±6.5歳、男性79名（73.1％）、女性29名（26.9％）であった。疾患としては、消化器系がん64名（59.2％）、呼吸器系がん7名（6.5％）、耳鼻咽喉・頭頸科のがん36名（33.4％）、脳腫瘍1名（0.9％）であった。このうち、術前に明らかな認知機能の低下を有する者は14名（12.9％）であった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画段階では、2021年度は、病院で治療中の認知症高齢がん患者に対する看護モデル試案の作成に取り組む予定であった。新型コロナウイルス感染症の影響もあり、全国規模での調査をやめ、昨年度、九州・四国地方のがん診療連携拠点病院はじめ一般病棟に勤務しているがん看護専門看護師、老人看護専門看護師、認知症看護認定看護師等へのインタビュー調査と質問紙調査を行い、認知機能の低下を有する高齢がん患者に対する痛みや苦痛の症状アセスメントの構成要素を抽出した。
その結果も踏まえ、研究対象者の苦痛症状のうち疼痛に絞り、患者の主観的な訴えだけではなく、行動からも評価可能な尺度をまずは開発し、看護師の症状アセスメントの手がかりの一助に繋げることを主眼に置くこととした。2021年度中に日本語版ALGOPLUS試案の信頼性・妥当性の検証に必要な対象者数と結果が既に得られていることから、おおむね順調に進展していると考える。
2022年度は、調査結果を分析し、日本語版ALGOPLUS試案の信頼性・妥当性を明らかにしていく。さらに、認知症を有する高齢がん患者の主に疼痛に関する症状アセスメントモデルの構築につなげる。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は、2021年度の調査結果を分析し、日本語版ALGOPLUS試案の信頼性・妥当性を明らかにしていく。さらに、認知症を有する高齢がん患者の主に疼痛に関する症状アセスメントモデルの構築につなげる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度、使用予定にしていた学会発表等での旅費が新型コロナウイルス感染症の影響によりWebでの開催となり、当初の予算計画と相違が生じたため。また、前年度の調査も全国規模から九州・四国地方に縮小したことから、昨年度も予算の持ち越しとなったため、今年度も当初の予算計画からズレが生じた。
次年度は、研究分担者の分を含めデータ処理に必要なパーソナルコンピューター・物品の購入、研究結果の公表に必要な諸経費に充てたいと考えている。
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