| 研究課題/領域番号 |
19K11251
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| 研究機関 | 公立小松大学 |
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研究代表者 |
小泉 由美 公立小松大学, 保健医療学部, 教授 (70550763)
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| 研究分担者 |
松井 優子 公立小松大学, 保健医療学部, 教授 (00613712)
誉田 恵理 公立小松大学, 保健医療学部, 助教 (20827141)
徳田 真由美 公立小松大学, 保健医療学部, 教授 (70242542)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 認知症高齢者 / 介護家族支援プログラム / 介護技術 / タクティールケア / なでるケア |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、認知症高齢者の介護家族の介護負担軽減にむけて、タクティールケアを介護技術として導入した「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」の評価を目的としている。タクティールケアは解剖生理学的な知識や特別な道具がなくても実施でき、認知症の緩和ケアとしての有効性が報告されている。申請者らは、タクティールケアを受ける側およびケアを提供する側の双方にリラクセーション効果が期待できることを検証し、タクティールケアを介護技術として導入した介護家族支援プログラムを開発することとした。まず、認知症高齢者および家族介護者を対象にタクティールケアの在宅における実施の可能性、継続にむけての手法や指導方法等を検討するために介入研究を行った。その結果、家族介護者の意見および要望をもとにタクティールケアの手技を簡便化した介護家族むけの「なでるケア」を考案した。さらに、家族介護者が「なでるケア」を習得し、在宅において実施および継続できるように、家族介護者の現状に沿った方法にカスタマイズした「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」を作成した。
2019年度はタクティールケアを基盤に手技を簡便化した介護家族むけの「なでるケア」の有効性を検証するための準実験研究を行い研究成果の報告を行った。また、「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」の実行可能性の検証研究にむけて、研究フィールドとしているK市の認知症対策検討部会の担当者、小規模多機能型居宅介護事業所およびデイサービスセンターの管理者等に研究の趣旨を説明し研究協力の依頼を行った。2020年度はCOVID-19の終息を待って実行可能性の検証および有効性の検証を行っていく予定で研究対象者の選定や研究開始日程の調整を進めたが、COVID-19の蔓延によって「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」による介入には至っていない。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2019年度は、タクティールケアを基盤に手技を簡便化した介護家族むけの「なでるケア」の有効性の検証を行い、研究成果を第39回日本看護科学学会学術集会において、『認知症高齢者の介護家族むけの「なでるケア」のリラクセーション効果の検証』というタイトルで示説発表を行った。タクティールケアを基盤に認知症高齢者の介護家族むけに手技を簡便化した「なでるケア」の効果を、タッチケアをコントロールとしたクロスオーバー比較試験法を用いて比較したもので、「なでるケア」およびタッチケアともに、施術中は副交感神経活動が活性化しており、二次元気分尺度の安定度が増加するなど、両ケアともにリラクセーション効果が確認できた。さらに、「なでるケア」では、タッチケアでは有意な差を認めなかった施術後の唾液オキシトシン量の増加や唾液の酸化度の低下が確認できたことから、よりリラクセーション効果が得られていることが明らかになったことを報告した。また、「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」の実行可能性の検証研究にむけて、研究フィールドとしているK市の認知症対策検討部会の担当者、小規模多機能型居宅介護事業所およびデイサービスセンターの管理者等に研究の趣旨を説明し、研究協力の依頼を行った。2020年度はCOVID-19の感染防止対策を講じたうえで実行可能性の検証を行う方向で研究フィールドの責任者と研究対象者の選定や研究開始日程の調整を進めたが、COVID-19の蔓延によって「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」による介入研究は実施には至っていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初の研究計画を1年延長して、2021年度は、新型コロナウイルスワクチン接種状況およびCOVID-19の収束状況をふまえて、「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」の実行可能性の検証にむけての介入研究に取り組む。K市の認知症対策検討部会の担当者、小規模多機能型居宅介護事業所およびデイサービスセンターの管理者等に研究協力を再度依頼し、研究対象者の選定および募集に関する検討および調整を行う。実行可能性の検証には、3組の認知症高齢者および家族介護者を募集し、認知症高齢者の介護家族支援プログラムの「なでるケアの習得指導」にそって介入し、在宅における実践・継続に関する評価を行う。
2022年度は「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」の有効性の検証として、15組の認知症高齢者および家族介護者を募集し、認知症高齢者の介護家族支援プログラムの「なでるケアの習得指導」および「在宅での継続支援」にそって介入する。有効性の評価としては、「なでるケア」の在宅での実施状況の把握を行い、「なでるケア」の施術時の効果および「なでるケア」を在宅で実施・継続したことの効果を検証する。「なでるケア」の施術時の効果は認知症高齢者および家族介護者の生理的・生化学的・心理的変化（自律神経活動、唾液の酸化還元電位、二次元気分尺度）を測定し分析する。「なでるケア」を継続することの効果は、認知症高齢者に対しては認知症高齢者のおだやかスケールを使用し、家族介護者に対してはZarit 介護負担感尺度および介護満足感尺度等で調査する。さらに、「なでるケア」を在宅で実施・継続したことに対する認知症高齢者や家族介護者の思いを半構造化面接等で調査し、「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」の有効性および課題について評価する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19の蔓延で、実行可能性の検証にむけた「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」による介入研究が中断していることから次年度使用額が生じた。当初の研究計画を1年延長し2021～2022年度に、新型コロナウイルスワクチン接種状況およびCOVID-19の感染状況をふまえて、「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」の実行可能性および有効性の検証にむけての介入研究に取り組む。
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