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2019 年度 実施状況報告書

小児の上肢運動機能障害に対する複合的治療法の開発に向けた基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号 19K11300
研究機関茨城県立医療大学

研究代表者

岩崎 信明  茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (70251006)

研究分担者 六崎 裕高  茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (50550927)
中山 智博  茨城県立医療大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (70307528)
増田 知之  筑波大学, 医学医療系, 准教授 (70372828)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2022-03-31
キーワードリハビリテーション / 小児 / 上肢機能 / 複合的治療法 / HAL / CI療法 / 神経筋電気刺激装置 / ボツリヌス毒素治療
研究実績の概要

本研究では小児の上肢運動機能障害に対する治療法の開発を目的とする。これまで行われている既存の治療法を複数組み合わせることにより、効果的な治療法となる可能性について検討する。初年度はこれまで行われている、治療法で用いられるそれぞれの機器において、小児への適応、効果等を検討し、複合的治療を開発する上での基礎的資料を集めることを目指した。
ロボットスーツHALは能動的な随意運動で生じた生体信号をトリガーとして工学的に関節動作を補助する本邦で開発されたロボットリハビリテーション機器である。今年度は成人の足関節・肘関節に対して開発されてきた単関節型の機体について小児の肘関節への装着の可否について検討した。学童期後期では装着可能であったが、それ以前の年齢では機器のサイズが大きく、そのままの構造では装着ができないことが判明した。
脳性麻痺片麻痺に対してエビデンスが示されている数少ない治療法であるCI療法(constraint-induced movement therapy)では、有効ではないと考えられている手関節背屈運動のできない症例について検討をおこなった。手関節背屈動作が不可能であるが、背屈筋の収縮が認められる症例において、ボツリヌス毒素治療を手関節屈筋群へ行ない痙性を軽減したが、有効な手関節の背屈動作が出現することは少なかった。したがって、手関節背屈運動のできない症例ではボツリヌス毒素治療を行ってもCI療法を導入することは不可能であることが判明した。
脳卒中で用いられている神経筋電気刺激装置Integrated volitional control electrical stimulator(IVES)では、同様の症例に対して使用した場合に、手関節背屈運動を惹起することが一部の症例で可能であることが判明した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

初年度の目標である複合的治療として候補となるロボットリハビリテーション機器のロボットスーツHAL、神経筋電気刺激装置のIntegrated volitional control electrical stimulator(IVES)、ボツリヌス毒素治療について、エビデンスが認められているCI療法(constraint-induced movement therapy)との組み合わせをするための基礎的な検討がなされ、適応や効果の有無が明らかになった。さらに、研究に向けて学内倫理委員会での承認審査もなされ、観察研究への準備が整ってきた。現在は対象者の選定を進めている。

今後の研究の推進方策

次年度以降は実際の小児の上肢運動機能障害の症例に対して観察研究を開始する。CI療法中に一般的に用いられているボードゲーム、カードゲーム、把握ゲーム、パズル、絵画と図工等の上肢を用いた課題について、上肢の運動機能障害の程度に応じた運動課題となるように方法を吟味していく。上肢の運動機能障害の程度に応じて、肘関節運動補助してロボットスーツHALを、手関節運動補助としてIVESを、また、手関節背屈障害の軽減策としてボツリヌス毒素治療を導入する手順を確立する。本邦における今回開発を進めている複合治療の導入を目指すために、実際の運動機能訓練では、CI療法の背景と思われる頻回の自発運動を繰り返すというされる考え方はくずさずに、1回の訓練時間、訓練期間については、一般的な小児におけるリハビリテーションの外来頻度でおこななうことにする

次年度使用額が生じた理由

学童期後期以降の複合的治療においては、これまでに既に開発されてきた機器を用いることで可能であることが判明した。しかし、低年齢の児の場合、体格の小さく、既存の短関節型HALを用いることができない。このため、本機器が複合治療法の中核として今後位置づけられてきた場合には、この機器を低年齢の児に用いるためのアダプター等の開発のための費用が必要であると判断し、次年度以降の使用額として繰り越すことがにした。
短関節型HALのアダプター等の開発費として用いる。

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公開日: 2021-01-27  

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