研究課題/領域番号 |
19K11305
|
研究機関 | 新潟医療福祉大学 |
研究代表者 |
圓 純一郎 新潟医療福祉大学, リハビリテーション学部, 准教授 (30587879)
|
研究分担者 |
鈴木 幸一 帝京大学, 医療技術学部, 教授 (20206478)
後藤 正道 鹿児島大学, 医歯学総合研究科, 客員研究員 (80325779)
三上 万理子 帝京大学, 医療技術学部, 研究員 (20840276)
|
研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
キーワード | 末梢神経障害 / 神経筋再生治療 / ハンセン病神経障害 |
研究実績の概要 |
ハンセン病において、我々は、神経の障害は軽度であるのに廃用性の二次的障害から筋萎縮や運動障害が起こっていると考えられる症例を数多く経験してきた。電気刺激は骨格筋の成長を促す刺激の一つとして用いられ、筋力増強や筋萎縮の予防を目的として一般的に施行されている。動物実験においても電気刺激により筋湿重量、筋断面積増加などの筋肥大効果が報告がされている。しかし、電気刺激によりどのようなメカニズムで筋肥大が起こるのかは明らかにされていない。 今回はハンド・リハビリテーション・システム(NESS H200)を用いた治療を行い、残存している筋肉を総合的に強化することで、機能の改善が図られていくかを科学的に解明していく。また、ハンセン病患者における神経障害の評価法を神経伝達速度や携帯型超音波画像診断装置を用いて測定することで、新たな評価法の確立を行う。他の末梢神経損傷における疾患との比較を行うことで、ハンセン病における末梢神経障害の特異性について明らかにしていく。 2022年度はミャンマー連邦・ヤンゴン総合病院皮膚科特別外来において、ハンセン病新規患者に対する治療効果の測定を行う予定で研究を開始しているが、Covid-19の影響で海外渡航ができなくなっており、共同研究者の医師との間で研究に必要な手続きができなくなっている。さらに、ミャンマー国における政情不安な状況から、ミャンマー政府との間で研究に関する手続きも出来なくなっており、研究が止まっている状況である。 2023年3月にスイスのジュネーブにおけるWHO本部において「WHO Meeting on Skin NTDs」が開催された。その際に今後の研究についてUniversity of the PhilippinesのDr Belenと協議を行い、今後の治療研究について共同研究の打合せを行った。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2022年度は「ハンセン病の型及び障害の程度と電気刺激による治療効果の関係についての神経生理学的解析」をミャンマー連邦・ヤンゴン総合病院皮膚科特別外来においてハンセン病新規患者に対するEMS治療効果の測定を行う予定で研究を開始しているが、Covid-19の影響があり、海外渡航ができなくなっており、ヤンゴン総合病院皮膚科特別外来を訪問し、共同研究者の医師との間で研究に必要な手続きができなくなっている。さらに、ミャンマーにおける政情不安な状況から、共同研究に際し国立の病院で行うためミャンマー政府との間で研究に関する手続きも出来なくなっており、研究が止まっている状況である。 そのような状況の中、2023年3月にスイスのジュネーブにおけるWHO本部において「WHO Meeting on Skin NTDs」が開催された。その際に今後の研究についてUniversity of the PhilippinesのDr Belenと協議を行い、今後の治療研究について共同研究の打合せを行った。
|
今後の研究の推進方策 |
2023年度は「ハンセン病の型及び障害の程度と電気刺激による治療効果の関係についての神経生理学的解析」をミャンマー連邦・ヤンゴン総合病院皮膚科特別外来から他の研究パートナーに変更し、対象施設において治療前後における神経伝達速度の基礎的なデータ収集及び筋肥大効果の治療効果測定を行う。現在までにミャンマー連邦で研究を行うための倫理審査の準備を進めていたが。世界的なコロナウイルスによる渡航制限があり、倫理審査及び機器の使用方法の講習会等のための渡航が未定の状態である。さらに、ミャンマーにおける政情不安な状況から、共同研究に際し国立の病院で行うためミャンマー政府との間で研究に関する手続きも出来なくなっており、研究が止まっている状況である。 そのような状況の中、2023年3月にスイスのジュネーブにおけるWHO本部において「WHO Meeting on Skin NTDs」が開催された。その際に今後の研究についてUniversity of the PhilippinesのDr Belenと協議を行い、今後の治療研究について共同研究の打合せを行った。今後は早急にPhilippinesのDr Belenと共同研究を検討し、使用する機器の整備を早急に行い、研究体制を構築していく。また研究協力者を2022年度中に募り、治療効果測定を実施していく。
|
次年度使用額が生じた理由 |
2022年度はミャンマー連邦への渡航予定が2回であったが、1度も渡航できず使用機器の消耗品などの執行が出来なかった。 2023年度はカウンターパートナー国の変更も含め、海外渡航を計画している。また使用機器の準備も進んでおり、渡航する際に準備して実際のデータ収集を行っていく。
|