| 研究課題/領域番号 |
19K11315
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| 研究機関 | 川崎医科大学 |
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研究代表者 |
山辻 知樹 川崎医科大学, 医学部, 教授 (40379730)
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| 研究分担者 |
石田 尚正 川崎医科大学, 医学部, 講師 (80805896)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | サルコペニア / 消化管がん / 体成分分析 / BIA法 / 周術期管理 / 理学療法 / 栄養療法 |
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| 研究実績の概要 |
サルコペニアとは、進行性かつ全身的な筋肉量の低下に伴う筋力や身体機能の低下状態を示すが、単に加齢に伴う現象でなく、様々な要因によって引き起こされる。消化器がん患者のサルコペニアは外科治療後の独立した予後増悪因子であることが報告されている。
本研究の目的は、サルコペニアをもつ消化器がん患者に対して、適切な栄養療法とリハビリテーション、運動療法を行うことにより、周術期合併症を予防し、QOLを改善し、がんの予後改善を目指すことである。本研究は食道がんや胃がんなどの消化器がん患者を対象にBIA法を用いた体成分分析装置InBodyを用いて非侵襲的に筋肉量を含む体成分分析を行い、安全かつ有用な周術期管理の指標となり得るかを検討している。
初診時にサルコペニアと診断された成人上部消化管がん患者に対して、サルコペニアの程度を周術期に評価し、合併症・病期などの記録を行う。理学療法士による周術期リハビリテーション介入を行い、NST（栄養サポートチーム）の介入により、適切な栄養管理を行う。
本実績報告書作成時点において、消化器がん患者18例（平均65.9歳，食道がん11例、胃がん７例）に対して評価を開始した。消化器がん患者の術後平均SMI(骨格筋量指標)は術前に比して減少していることが明らかになり、手術侵襲によるサルコペニアの増悪が推定された。今後症例集積を行い、術後栄養療法およびリハビリテーション介入による骨格筋量改善評価、QOLおよび合併症評価を行う。現在、術前リハビリテーションプログラムと栄養管理指標についての再検討を行っている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究課題は新規臨床研究として川崎医科大学倫理委員会に申請を行い、既に承認を得たものである（承認番号：2769）。現在本研究の趣旨に同意しインフォームドコンセントを取得した上部消化器がん患者を本研究の対象患者として登録を行っている。現在InBody770を用いて食道がんや胃がんをはじめとした上部消化器がん術前患者に対して体成分測定を開始した。理学療法士による術前リハビリテーションや管理栄養士による栄養評価も行っている。リハビリテーションセンターで握力や歩行スピードも同時に測定し、サルコペニアの評価を開始し、患者への適切なインフォームドコンセントを行い、初期評価を行った。実際の体組成やサルコペニア評価に関わる測定を安全に行う環境整備を継続している。
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| 今後の研究の推進方策 |
当院リハビリテーション部で適切な介入を進め、外科病棟担当の理学療法士によるBIA（Bioelectrical Impedance Analysis）法を用いた体成分分析とサルコペニア評価を行い、解析を継続する。消化器がん患者の栄養評価を迅速に進められるよう、NSTの介入を積極的に行う。今後本研究の遂行には、ICU患者に対してInBodyS10を用いた測定も行う必要性がある。
通常の生化学検査に加えてサイトカイン等の測定を行い、運動・栄養療法の効果を検討する。栄養評価の指標の一環としてPNI (Prognostic Nutritional Index)やCONUT score (Controlling Nutritional Score)によるサルコペニア評価を行う。得られたデータをもとに集中的な運動・栄養療法プログラムの介入群が、既存の術前管理群に比して、体組成分析、筋肉量、栄養状態や術後合併症の頻度に差がみられるか、統計解析ソフトを用いて多変量解析を含め、サルコペニア発症および予防に関与する因子の解析を行う。病期、病理診断結果、周術期合併症などを全て含めたデータベース化を行い、背景因子の解析を行う。
現在、新型コロナウイルス蔓延に伴い、本報告書作成時点で県内に緊急事態宣言が発令されている。消化器がん患者および外来リハビリテーション患者数の減少が予想される。感染防止策を踏まえた上での研究計画の見直しも必要である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
日本外科学会総会をはじめ、多くの学会が新型コロナウイルス蔓延のため延期あるいはWEB開催となり、当初旅費として計上していた研究費が使用できなくなった。今後は状況によって他学会参加や誌上発表を検討している。一方、リハビリテーション部門や外科外来において、患者やスタッフに対する感染防止安全策を行うために、研究補助作業が倍増し、やむを得ず人件費が増加した。
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